〈学術書〉

1. 『バランスのとれた働き方：不均衡からの脱却』(編書)株式会社エーデル研究所，2008年4月，239頁
2. 『人を活かす企業が伸びる　人事戦略としてのワーク・ライフ・バランス』（武石恵美子と共編著）勁草書房，2008年11月，186頁．
3. 『ワーク・ライフ・バランス：仕事と子育ての両立支援』（編著）ぎょうせい,2008年11月，325頁．
4. 『パート・契約・派遣・請負の人材活用（第2版）』（編著）日本経済新聞出版社，2008年11月，172頁．

〈学術論文〉

1. 「ケアの人事管理：雇用管理と報酬管理」『ケア：その思想と実践�Eケアを実践するしかけ』岩波書店，2008年7月，177−196頁．
2. 「労働時間の現実と希望のギャップからみたワーク・ライフ・コンフリクト：ワーク・ライフ・バランスを実現するために」（原ひろみと共著）『家計経済研究』，79号，家計経済研究所，2008年7月，72-79頁．
3. 「中小企業における管理職の職業能力、確保・育成の現状と課題」（松浦民恵と共著）『政策公庫論集』第1号，日本政策金融公庫総合研究所，2008年11月，47-67頁．
4. 「SSJデータアーカイブの現状と課題」『統計』，第59巻12号，(財)日本統計協会，2008年12月，10-15頁．

〈その他〉

1. 「ワーク・ライフ・バランスと企業におけるWLB支援」山口一男・樋口美雄編著『論争・日本のワーク・ライフ・バランス』日本経済新聞出版社，2008年3月，106-123頁．
2. 「インタビュー：働き方を再考する」，『月刊福祉』，第91巻第6号，全国社会福祉協議会，2008年5月，12-19頁．
3. 「サービス提供責任者こそ介護のマネージャー」，『へるぱ！』，創刊号，財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会，2008年夏，12-13頁．
4. 「シンポジウム報告『垣根を越えたキャリアデザイン…学校と企業それぞれのキャリアデザイン支援とお互いへの期待』」，『キャリアデザイン研究』，Ｖｏl.4，日本キャリアデザイン学会，2008年9月，159-181頁．
5. 「人材派遣という働き方の「現在」を読み解く」，『Vistas Adeco』，VOL.5，アデコ株式会社2008年10月，4-7頁．
6. 「ワーク・ライフ・バランス実現には「働き方の改革」が不可欠」，『厚生労働』，第63巻11号，（財）厚生労働問題研究会，2008年11月，17-19頁．
7. 「営業ウーマン、その限りない可能性」，『ダイアモンド・ビジョナリー』，第44巻6号，ダイアモンド社，2008年11月，28-32頁．

〈研究会でとりまとめた調査研究報告書〉

1. 『平成19年度　次世代育成支援対策推進方による後期行動計画策定支援にかかわる調査研究事業：報告書』2008年3月，29頁．
2. 『個人業務請負契約の名称で就業する者の就業環境に関する調査研究報告書』，三菱ＵＦＪリサーチ&コンサルティング株式会社，2008年3月，249頁．
3. 『今後の仕事と家庭の両立支援に関する調査研究報告書』,（株）ニッセイ基礎研究所，2008年3月，350頁．
4. 『平成19年度介護労働実態調査：介護労働者の就業実態と就業意識調査結果報告書』，(財)介護労働安定センター，2008年7月，126頁．
5. 『介護労働者の確保・定着等に関する研究会：中間とりまとめ』厚生労働省職業安定局2008年7月，33頁．
6. 『労働市場のエイジフリーを加速するために〜「募集採用における年齢禁止に関する研究会」報告』，(社）全国求人情報協会，2008年12月，61頁．
7. 『父親のワーク・ライフ・バランス　応援します！仕事と子育て両立パパ』厚生労働省2009年2月，52頁．
8. 『今後の労働関係法制度をめぐる教育のあり方に関する研究会』厚生労働省，2009年2月，68頁．
9. 『製造業の請負事業の雇用管理の改善及び適正化の推進事業：報告書』製造請負事業改善推進協議会，2009年3月，93頁．
10. 『労働者派遣事業における派遣スタッフの雇用管理改善に向けて』三菱ＵＦＪリサーチ＆婚札ティング，2009年3月，118頁．
11. 『派遣労働者等に係わる能力開発・キャリア形成の仕組み整備事業　報告書（事務系派遣スタッフ編）』三菱ＵＦＪリサーチ＆婚札ティング，2009年3月，102頁．
12. 『派遣労働者等に係わる能力開発・キャリア形成の仕組み整備事業　報告書（製造系派遣・請負スタッフ編）』三菱ＵＦＪリサーチ＆婚札ティング，2009年3月，120頁．
13. 『派遣労働者等に係わる能力開発・キャリア形成の仕組み整備事業　報告書（技術系派遣スタッフ編）』三菱ＵＦＪリサーチ＆婚札ティング，2009年3月，99頁．

（2007年度）

1. 『新しい人事労務管理：第3版』（藤村博之・八代充史と共著）有斐閣, 2007年4月, 303頁.
2. 『不安定雇用という虚像：パート･フリーター･派遣の実像』（小泉静子と共著）勁草書房, 2007年11月, 171頁.
3. 「なぜ「パートナーに出会えない」のか？：出会いを可能とする要因・阻害する要因」（中村真由美と共著）『家族形成に関する実証研究』SSJDA-37, 東京大学社会科学研究所: 1-11頁, 2007年3月.
4. 「製造業の設計部門における外部人材活用の現状と課題」『品質』37(2), （社）日本品質管理学会: 29-37頁, 2007年4月.
5. 「出生率低下解消への取り組みと女性の活躍の場の拡大：2つの課題」『年金と経済』26(7), （財）年金シニアプラン総合研究機構: 12-18頁, 2007年7月.
6. 「女性の活躍の場拡大とワークライフバランス」『女性社員活躍支援事例集』日本経団連出版: 9-22頁, 2007年11月.
7. 「人材活用における雇用区分の多元化と処遇の均等・均衡の課題」『組織科学』41(3): 22-32頁.
8. 「両立支援と女性の活躍の場の拡大」『社会学年誌』49, 早稲田大学社会学会: 5-37頁, 2008年3月/
9. コメント：「賃金管理の課題：唯一望ましい賃金体系は存在するのか」『日本労働研究雑誌』562, 労働政策研修・研修機構: 76-79頁, 2007年5月.
10. 「総論「小企業の経営と将来」『小企業活性化支援の新しいモデル』東京大学社会科学研究所 スモールビジネス研究会: 1-11頁, 2007年6月.
11. 「正社員と非正社員のベストミックスを目指して」『新しい人事マネジメント：正社員と非正社員のベストミックスを目指して』労働新聞社: 3-14頁, 2007年6月.
12. 「介護サービスにおける離職と介護職の意識：訪問介護院の定着促進に向けて」（堀田聡子と共著）『ケアワーク』162, （財）介護労働安定センター: 4-6頁, 2007年6月.
13. 「労使関係・人事管理の担い手としての現場の管理職」『関西経協』61(7), 関西経営者協会: 30-34頁, 2007年7月.
14. 座談会：「つながりが築く豊かな国民生活」『ESP：国民生活白書 つながりが築く豊かな国民生活』502, （社）経済企画協会: 3-14頁, 2007年7月.
15. 提言：「労働者概念と労働者保護の多元化を」『日本労働研究雑誌』566, 労働政策研究・研修機: 1頁, 2007年9月.
16. 「キャリア形成と人材ビジネス」『キャリアデザインへの挑戦』、経営書院、2007年10月、pp．26-34.
17. 『Q&Aここが知りたい派遣スタッフの活用』（佐野嘉秀と編著）日本経済新聞社, 2007年9月, 221頁.
18. パネルディスカッション：「『労働国会』その後の展望」『経営法曹』154, 経営法曹会議: 29-71頁, 2007年9月.
19. 報告：「企業の人材活用の多様化とワークライフバランスへの取り組み」『第12回　日・EUシンポジウム「雇用・」就業形態の多様化」』日・EUシンポジウム事務局: 5-30頁, 2008年1月.
20. 「介護分野の雇用管理に関する調査研究の経緯と成果」（大木栄一・堀田聰子と共著）『訪問介護員の定着・能力開発と雇用管理』東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.11: 267-273頁, 2008年3月.
21. 「派遣スタッフの能力開発・キャリア形成支援」（佐野嘉秀と共著）『派遣スタッフの能力開発・キャリア形成支援プロジェクト　報告書』日本人材派遣協会: 9-19頁, 2008年3月.
22. 「総論：非正社員の活用拡大と人材活用上の課題」『非正規雇用者の雇用管理と能力開発に関する調査研究報告書：安定した働き方とキャリア・アップをめざして』（財）連合総合生活開発研究所・国際労働財団: 5-20頁, 2008年3月.
23. 『女性のライフプランニング支援に関する調査報告書』内閣府男女共同参画局, 2007年3月, 283頁＋20頁.
24. 『平成18年度厚生労働省委託：労働者の多様な働き方に対応した能力開発施策に関する調査報告書』みずほ情報総研株式会社, 2007年3月, 177頁.
25. 『男性の育児参加促進研究会報告書』21世紀職業財団, 2007年3月, 386頁.
26. 『平成１８年度経済産業省委託事業：情報サービス･ソフトウェア産業の取引の高度化に関する調査研究　報告書』三菱UFJリサーチ＆コンサルティング, 2007年3月, 144頁.
27. 『平成18年度厚生労働省委託調査　両立支援に係るコストとベネフィットに関する研究：育児休業の取得について』（株）ニッセイ基礎研究所, 2007年3月, 40頁.
28. 『介護分野における雇用管理モデル検討会【訪問看護】報告書』厚生労働省職業安定局, 2007年6月, 50頁.
29. 『平成18年度介護労働実態調査 介護労働者の就業実態と就業者意識調査 結果報告書』（財）介護労働安定センター, 2007年7月, 123頁及び1-89頁（2分冊）.
30. 『製造業の請負事業の雇用管理の改善及び適正化の推進事業 報告書』製造業請負事業改善推進協議会, 2008年3月, 64頁.
31. 『人口減少社会における中小企業の高度人材の確保・育成に関する調査研究報告書』財団法人雇用情報センター, 2008年3月, 256頁.
32. 『企業における仕事と子育ての両立支援に関する調査研究報告書：育児期の親の、勤務先の子育て支援取組に対する意識とその活用状況等に関する調査研究事業』財団法人こども未来財団, 2008年2月, 130頁.

（2006年度）

1. 『生産現場における外部人材の活用と人材ビジネス(3)：事例調査編（東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.8）』（佐野嘉秀・藤本真・木村琢磨と共著）東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門, 2006年7月, 181頁.
2. 『ヘルパーの能力開発と雇用管理：職場定着と能力発揮に向けて』（大木栄一･堀田聡子と共著）勁草書房, 2006年9月, 184頁.
3. 『人材育成としてのインターンシップ：キャリア教育と社員教育のために』（堀有喜衣・堀田聡子と共著）労働新聞社, 2006年10月, 200頁.
4. （島貫智行・高橋康二と共著）『派遣スタッフの就業意識・働き方と人事管理の課題（東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.9）』東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門, 2006年10月, 187頁.
5. 『マテリアル人事労務管理（新版）』（藤村博之･八代充史と共著）有斐閣, 2006年12月, 169頁.
6. 『登録型人材派遣企業の経営戦略と人的資源管理の課題（東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.10）』（高橋康二・木村琢磨と共著）東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門, 2007年3月, 205頁.
7. 『人材ビジネスの現状と展望(2)（東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.10）』（佐野嘉秀と共編著）東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門, 2007年3月, 101頁.
8. 『新しい人事労務管理（第3版）』（藤村博之･八代充史と共著）有斐閣, 2007年4月, 303頁.
9. 「両立支援と企業の役割：子育て支援から両立支援へ」『ジェンダー白書4：女性と少子化』明石書店: 165-180頁, 2006年3月.
10. 「企業の人的資源管理のあり方と多様な雇用形態の人材活用に関する研究」（石原真三子･原ひろみと共著）『雇用の多様化、流動化、高度化などによる労働市場の構造変化への対応策に関する調査研究報告書』独立行政法人 雇用・能力開発機構／財団法人統計研究所: 1-32頁, 2006年3月.
11. 「データアーカイブの役割とSSJデータアーカイブの現状：実証研究における再現性を担保するために」（佐藤朋彦と共著）『日本労働研究雑誌』551: 42-54頁, 2006年6月.
12. “What Influences Workers in Deciding to Support Unions?： Evidence from Japan -- Focus on Workers’Understanding of Their Rights -- ”(with Hiromi Hara), Japan Labor Review, 3(2): pp.91-116, Spring 2006 July.
13. 「新規高卒者の継続採用と人材育成方針：企業が新規高卒を採用し続ける条件はなにか」（原ひろみ・佐野嘉秀と共著）『日本労働研究雑誌』556: 63-79頁, 2006年11月.
14. 「人材ビジネスの社会的機能と課題:雇用機会創出とキャリア形成」樋口美雄・財務省財務総合研究所編著『転換期の雇用・能力開発支援の経済政策』日本評論社: 27-54頁, 2006年12月.
15. 「なぜ『パートナーに出会えない』のか？：出会いを可能とする要因・阻害する要因」（中村真由美と共著）『家族形成に関する実証的研究（SSJDA-37）』東京大学社会科学研究所: 1-11頁, 2007年3月.
16. 「人材活用の多様化と人事管理の課題：均衡処遇と外部人材活用」労働政策研究・研修機構（編）『多様な働き方の実態と課題：就業のダイバーシティを支えるセーフティネットの構築に向けて』独立行政法人労働政策研究・研修機構: 184-200頁, 2007年3月.
17. 『厚生労働省委託事業 情報サービス産業の多様就業ワークシェアリング：そのメリットを理解し、効果的な活用を検討する』社団法人情報サービス産業協会, 2006年3月, 124頁.
18. 『モノ作りを支える外部人材の高度化に向けて：モノ作りを支える人材関連サービスの高度化に向けた研究会の取りまとめ』経済産業省, 2006年3月, 29頁.
19. 『就業形態の多様化の中での日本人の働き方：日本人の働き方調査（第1回）』独立行政法人 労働政策研究･研修機構, 2006年3月, 244頁.
20. 『平成17年度厚生労働省委託調査・両立支援と企業業績に関する研究会報告書』株式会社ニッセイ基礎研究所, 2006年3月, 300頁.
21. 『日本人の働き方とセーフティネットに関する研究：予備的分析（資料シリーズ No.14）』独立行政法人・労働政策研究･研修機構, 2006年5月, 225頁.
22. 「SSJデータアーカイブの現状と課題」『社会科学研究とSSJデータアーカイブ』東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センター: 2-5頁, 2006年6月.［「SSJデータアーカイブの現状と課題」『ESTRELA』147: 2-5頁, 2006年6月 として再録］
23. （対談）「ワーク･ライフ･バランス社会の実現にむけて」『季刊家計経済研究』71: 8-16頁, 2006年7月.
24. 「派遣法施行20年特別寄稿：派遣ビジネスの役割と課題『派遣社員のキャリア形成支援を』」『ふぉわーど』181, スタッフサービスグループ: 26-27頁, 2006年8月.
25. 『働きに応じた公正な処遇の構築に向けて：労働時間を切り口とした正社員とパート社員の合理的な賃金設定手法（資料シリーズNo.18）』独立行政法人 労働政策研究・研修機構, 2006年9月, 54頁.
26. （書評）「都留康･阿部正浩･久保克行『日本企業の人事改革─人事データによる成果主義の検証』」『経済研究』57(4), 一橋大学経済研究所: 376-378頁, 2006年10月.
27. 『働き方の多様化とセーフティネット：能力開発とワークライフバランスに着目して（労働政策研究報告書 No.75）』独立行政法人労働政策研究・研修機構, 2007年3月, 196頁.
28. 『非正規雇用者の雇用管理と能力開発に関する国際比較研究』独立行政法人雇用・能力開発機構・財団法人国際労働財団, 177頁.

（2005年度）

1. 『新規学卒採用の現状と将来：高卒採用は回復するか』（労働政策研究報告書No.28）（原ひろみ・佐野嘉秀・上西充子・堀田聰子と共著）労働政策研究・研修機構, 2005年4月, 260頁.
2. 『日本企業の雇用行動の変遷についての研究：1995年〜2001年について』（東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門研究シリーズNo.4）（石原真三子・原ひろみと共著）東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付部門, 2005年7月, 332頁.
3. 『介護職の能力開発と雇用管理』（東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付研究部門研究シリーズNo.7）（堀田聰子・大木栄一と共著）東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究部門, 2005年11月, 254頁.
4. 『団塊世代のライフデザイン』（佐藤厚・大木栄一・木村琢磨と共著）中央法規, 2005年12月, 138頁.
5. 「組合支持と権利理解」（原ひろみと共著）中村圭介編『衰退か再生か：労働組合活性化への道』勁草書房: 47-70頁, 2005年4月.
6. 「外部人材活用の拡大と『労働組合の課題』」中村圭介編『衰退か再生か：労働組合活性化への道』勁草書房: 103-122頁, 2005年4月．
7. “Employment Category Diversification and Personal Management Problems”(with Yoshihide Sano), Japan Labor Review, 2(2): pp.30-54, April 2005.
8. 「総論・雇用者の副業の現状と課題」『雇用者の副業に関する調査報告書』（労働政策研究報告書No.41）労働政策研究・研修機構: 1-24頁, 2005年8月.
9. 「ものづくりと人材活用：外部人材―競争力基盤の維持のために」工藤章他編『現代日本企業企業体制(上) 内部構造と組織間関係』有斐閣: 105-123頁, 2005年12月.
10. 「ものづくりの競争力と人材活用の課題」『IMFJC』278, IMF-JC（金属労協）: 6-11頁, 2005年4月.
11. 「企業による仕事と子育ての両立支援の課題」『世界の労働』55(4): 2-9頁, 2005年4月.
12. 「育児休業取得は職場を活性化する」『ESSOR』113,（財）21世紀職業財団, 12-13頁, 2005年10月.
13. 「報告書は出発点：円滑な運用は管理職のマネジメント能力次第」『人事院月報』674: 8-9頁, 2005年10月.
14. 「未婚化の進展と人的ネットワークの変容」『労政時報』3669: 122-123頁, 2006年1月.
15. 『人材紹介業雇用高度化懇談会・報告書』人材紹介業雇用高度化懇談会, 2005年3月, 129頁.
16. 『平成16年度　eラーニングを活用した人材育成に関する調査研究事業「働き方と学び方に関する調査」報告書』（平成16年度経済産業省委託事業）みずほ情報総研株式会社, 2005年3月, 234頁.
17. 『厚生労働省委託事業　情報サービス産業における多様就業型ワークシェアリングの実践：平成１6年度　多様就業ワークシェアリング業主別制度導入事業』社団法人情報サービス産業協会, 2005年7月, 142頁.
18. 『育児・介護休業法改正と両立支援の課題：育児・介護休業の対象労働者の拡大と次世代育成支援推進法の本格実施を受けて』労働政策研究・研修機構, 2005年11月, 3-20頁.

（2004年度）

1. 「製造分野における請負企業の事業戦略と人事管理の課題」（木村琢磨・佐野嘉秀・藤本真と共稿）『日本労働研究雑誌』526, 労働政策研究・研修機構: 16-30頁, 2004年5月.
2. 『パート・契約・派遣・請負の人材活用』（編著）日経文庫, 2004年10月, 169頁
3. 「総論」『電機産業における業務請負適正化と改正派遣法への対応の課題：「電機産業における請負活用の実態に関する調査」報告書』(電機総研研究報告書シリーズNO.7): 7-19頁, 2004年7月.
4. 「雇用区分の多元化と賃金管理の課題」『社会政策学会誌』12, 法律文化社: 60-82頁 、2004年9月.
5. 「企業の人材活用の変化と個人への業務委託」『労働政策研究報告書No.12　就業形態の多様化と社会労働政策：個人業務委託とNPO就業を中心として』, 労働政策研究・研修機構: 64-70頁, 2004年9月.
6. 『生産現場における外部人材の活用と人材ビジネス（1）（東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付研究部門研究シリーズNo.1）』（佐野嘉秀・藤本真・木村琢磨と共稿）東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付研究部門: 1-307頁, 2004年10月.
7. 「労働組合支持に何が影響を与えるのか：労働者の権利に関する理解に着目して」（原ひろみと共稿）『日本労働研究機構雑誌』532, 労働政策研究・研修機構: 54-70頁, 2004年11月.
8. 『仕事の社会学：変貌する働き方』（佐藤厚と共編著）有斐閣ブックス, 2004年12月, 215頁.
9. 「若年者の新しいキャリアとしての『未経験者歓迎』求人と『正社員登用』機会」 『日本労働研究雑誌』534, 労働政策研究・研修機構: 34-42頁, 2004年12月.
10. 「ポートフォリオと正社員登用の可能性」『MOVE』2005合併号, （株）アイデム: 4-12頁, 2005年1月.
11. 「増える外部人材　変わる人材活用：正社員を減らしすぎれば競争力基盤は低下する」（佐野嘉秀と共稿）『日経ものづくり』2月号, 日経BP社: 99-108頁, 2005年2月.
12. 「多様な人材の活用と製品設計の効率化に関する調査：設計部門における外部人材活用の現状と課題」（佐野嘉秀と共稿）『設計部門における外部人材活用の現状と課題：「多様な人材の活用と製品設計の効率化に関する調査」の分析から（東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付研究部門研究シリーズNo.3）』東京大学社会科学研究所人材ビジネス研究寄付研究部門: 5-19頁, 2005年3月.
13. 「総論：サービス提供責任者の役割と育成上の課題」『サービス提供責任者の役割に関する調査報告書　良質なヘルパーの確保・育成のために』（財）連合総合生活開発研究所: 7-12頁, 2005年3月.
14. 「労働のセーフティネットを使いこなすには何が必要か」（高橋康二と共著）『厚生労働省科学研究費補助金　政策科学推進研究事業　若年層の就業行動・意識と少子高齢社会の県連に関する実証研究　平成１６年度総括研究報告書（主任研究員　佐藤博樹）』: 47-66頁, 2005年3月.
15. 『質の高い訪問看護サービスを実現できる職業能力を備えたヘルパーの確保・育成に向けた提言』（財）連合総合生活開発研究所: 57頁, 2005年1月.
16. 『平成16年度厚生労働省委託調査　両立支援と企業業績に関する研究会報告書』（株）ニッセイ基礎研究所: 118頁, 2005年3月.
17. 『厚生労働省委託事業　中小企業のための行動計画策定マニュアル　次世代育成支援対策推進法に基づく中小企業の「行動計画」策定のためのマニュアル』全国中小企業団体中央会: 53頁, 2005年3月.
18. 『インターシップ推進のための調査研究委員会報告書』厚生労働省職業安定局、2005年3月, 74頁.

（2003年度）

1. 『変わる働き方とキャリア・デザイン』勁草書房, 2004年2月, 186頁.
2. 『男性の育児休業：社員のニーズ、会社のメリット』（武石恵美子と共著）中公新書, 2004年3月, 190頁.
3. “Use of On-site Contract Workers in the Manufacturing Sector and Revision of Worker-dispatching Law”, Japan Labor Bulletin,　42(4): pp.7-11, April 2003.
4. 「雇用区分の多元化と人事管理の課題：雇用区分間の均衡処遇」（佐野嘉秀・原ひろみと共著）『日本労働研究雑誌』518, 日本労働研究機構: 31-46頁, 2003年9月.
5. 「パートタイマーの基幹労働力化と正社員との処遇の均衡」『パートタイム労働の雇用管理：正規・非正規雇用の均衡』日本労働研究機構: 87-97頁,　2003年3月.
6. 「高卒就職システムの今後」『学校から職場へ：高卒就職の現状と課題』日本労働研究機構: 125-138頁, 2003年3月.
7. 「総論　雇用区分の多元化と新しい雇用システムを目指して：正社員・非正社員の区分をこえて」『雇用管理の現状と新たな働き方の可能性に関する調査研究報告書』（財）連合総合生活開発研究所: 15-38頁, 2003年3月.
8. 「JGSSの授業への利用：日本社会学会での報告・議論を参考に」『日本版General　Social Surveys研究論文集：JGSSで見た日本人の意識と行動』東京大学社会科学研究所: 233-236頁, 2003年3月.
9. 「概要：第１回生産現場における構内請負の活用に関する調査」『第１回生産現場における構内請負の活用に関する調査〈報告書〉』東京大学社会科学研究所: 1-7頁, 2003年5月.
10. 「パートタイマーの働き方：労働時間から見た特徴」『非典型雇用労働者の多様な就業実態：「就業形態の多様化に関する総合実態調査」等による実証分析』（調査研究報告No.158）日本労働研究機構: 68-75頁, 2003年7月.
11. 『雇用関係・労使関係に関する総合的予備調査』（第1章、第2章分担執筆）日本労働研究機構: 1-14頁, 2003年8月.
12. 「1960年代、日経連はすでに今日的な人事制度を提案していた」『週刊エコノミスト臨時増刊 戦後日本企業史：経済大国を築いた人々』2004年2月9日臨時増刊号: 106-110頁, 2004年.

（2001年度）

1. 「新しい人材活用戦略の現状と労働組合の対応」佐藤博樹（監修）・電機総連（編）『IT時代の雇用システム』日本評論社: 7-37頁, 2001年12月.
2. “A Typical Employment: A Source of Flexible Work Oppotunitys?”, Social Science Japan Journal, 4(2), Oxford University Press: pp.161-181, 2001.
3. 「キャリア形成と能力開発の日独比較」小池和男・猪木武徳（編著）『ホワイトカラーの人材形成』東洋経済新報社: 249-267頁, 2002年1月.
4. 「データアーカイブと社会科学研究」『社会情報』11(1), 札幌学院大学社会情報学部: 27-48頁, 2001年12月.
5. 「総論　女性雇用管理基本調査等の再分析」『女性の就業行動に係る調査研究報告』（財）21世紀職業財団: 1-11頁, 2001年3月.
6. 「ホワイトカラーの働き方と労働時間管理」『技術革新と労働市場の構造変化：望ましい人材配分システムを求めて』（財）統計研究会: 183-196頁, 2001年3月.
7. 「総論：企業の人材活用の変化・影響と労働組合の対応」『多様な就業形態の組み合わせと労使関係に関する調査研究報告書』日本労働研究機構・（財）連合総合生活開発研　究所: 7-23頁, 2001年3月.
8. 「働き方の多様化とその選択：誰のための多様化か？」『JILI FORUM 特集[ワークスタイルの多様化と生活設計]』2001(10), 生命保険文化センター: 7-15頁, 2001年4月.
9. 「はじめに：国民金融公庫「新規開業実体調査」の再分析について」『 国民金融公庫「新規開業実態調査」の再分析（1991〜2000年）（SSJ Data Archaive Research　Paper Series no.17）』東京大学社会科学研究所: 1-6頁, September 2001.
10. 「パートタイマーの基幹労働力と活用上の課題」『ESSOR』90, (財）21世紀職業財団: 4-7頁, 2001年12月.

（2000年度）

1. 『企業保障と社会保障』（武川正吾と共編著）東京大学出版会, 2000年2月, 282頁.
2. 『店長の仕事』（鎌田彰仁と共編著）中央経済社, 2000年11月, 160頁.
3. 『マテリアル人事労務管理』（藤村博之・八代充史と共著） 有斐閣, 2000年11月, 173頁.
4. 『社会調査の公開データ』（石田浩・池田謙一と共編著）東京大学出版会, 2000年12月, 260頁.
5. 「成果主義と評価制度そして人的資源開発」加瀬和俊・田端博邦（編）『失業問題の政治と経済』日本経済評論社: 109-128頁, 2000年4月.
6. 「コーポレート・ガバナンスの日本型と非日本型」稲上毅・連合総合開発研究所（編著）『現代日本のコーポレート・ガバナンス』東洋経済新報社: 115-134頁, 2000年6月.
7. “Union Network in Extended Enterprise in Japan: Evidence from the Automobile and Electrical Machinery Industries” (with Mari Sako)， Prepared for IIRA　Congress, Tokyo: pp.1-16, May-June 2000.
8. 「個別的苦情と労働組合の対応：職場の上司と労働組合｣ 『日本労働研究雑誌』485: 2-12頁, 2000年12月.
9. 「ホワイトカラーの働き方と裁量労働制の適用可能性：成果主義が機能するための条件｣『組織科学』34(3): 42-52頁, 2001年3月.
10. 「再雇用制度は使命を終えたのか？：その活性化のために」佐野陽子（編著）『ジェンダー・マネージメント：21世紀型男女共創企業に向けて』東洋経済新報社: 289-303頁，2001年4月.
11. 「日本における「ファミリーフレンドリー」施策の現状と課題｣『季刊家計経済研究』50: 11-17頁, 2001年.
12. 「日経連『能力主義管理：その理論と実践』(1999年刊）を読む：30年間に何が変わったのか？」（第42期一橋フォーラム21・統一テーマ：雇用問題の現状とヴィジョン）如水会, 2000年1月28日.
13. “The Current Situation of ‘Family-Friendly’ Politics in Japan”， Japan Labor Bulletin, 39(2): pp.5-10, The Japan Institute of Labor, 2000.
14. 「総合的人材ニーズ調査概要｣『総合的人材ニーズ調査』通商産業省産業政策局産業人材政策室: 1-19頁, 2000年3月.
15. 「座談会：労働研究を教える：学部・大学院における教育のあり方と課題｣『日本労働研究雑誌』477: 50-72頁, 日本労働研究機構, 2000年4月.
16. 「データ・アーカイブと「実証的」な社会科学研究｣『ESTRELA』75: 2-6頁, (財)統計情報研究開発センター, 2000年6月.
17. 『パートタイマーの均衡処遇：パートタイム労働に関わる雇用管理研究会報告』（労使関係の現状と展望に関する研究） 日本労働研究機構: 44頁，2000年7月14日報告.
18. 「日本版General Social Surveys(JGSS)と社会科学研究｣ 『よろん』87: 5-9頁, 日本世論調査協会, 2001年3月.
19. “The Japnese General Social Survey : Aims and Rational”, Social Science Japan, 19: pp.27-29, University of Tokyo, September 2000.
20. 「『ファミリーフレンドリー企業』が21世紀の日本を救う｣『週刊エコノミスト』2001年2月20日号: 92-95頁, 2001年

(1) データアーカイブの構築と運営
SSJ Data Archive

日本社会研究情報センターの活動として、日本初の総合的なデータアーカイブ(SSJDA)の構築、運営を行う。SSJDAは、既存のマイクロデータの収集・整理・保存・提供だけでなく、2次分析のための統計手法に関する教育（統計分析セミナー）、2次分析を普及するための2次分析研究会、2次分析を奨励するための2次分析研究会を行っている。アメリカのデータアーカイブであるICPSRに日本の大学が共同して加盟する機関としてICPSR国内利用協議会の組織しそのハブ機関としての役割も担っている。詳しくはHP(https://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp)参照。

(2) 人材ビジネスと人材活用
Staffing Industry and Human Resources Management

派遣、請負、介護など広義の人材ビジネスの社会的機能と企業の人材活用の相互関係を実証的に研究する。本プロジェクトは、社会科学研究所の人材ビジネス研究寄付研究部門の研究活動として行っている。詳しくは、HP（http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/jinzai）参照。

(3) ワークライフバランス支援と女性の活躍の場の拡大
Work-life Balance and Equal Opportunity Employment

2008年10月より，民間企業との共同研究としてワーク・ライフ・バランス推進・研究プロジェクトを開始し，ワーク・ライフ・バランスと企業経営及び人材活用の関係に関して理論的，実証的，政策的な研究を行う。詳しくは、HP（http://wlb.iss.u-tokyo.ac.jp/）参照。また、社会科学研究所と東北大学の連携によるＧＣＯＥ「グローバル時代の男女共同参画と多文化共生」において、企業の人材活用におけるワーク・ライフ・バランス支援と男女雇用機会均等施策の２つの課題を取り上げ、両者の関係および効果などに関して国際比較を含めて実証的に研究を行っている。詳しくは、HP（http://gcoe.iss.u-tokyo.ac.jp/）参照。

(4)若年者・壮年者の行動と意識に関するパネル調査
Panel Study of Behaviors and Attitudes among the Japanese People

科学研究費補助金基盤(S)「現代日本の若年者の行動と意識の変容に関する総合的研究」（2006年度-2010年度 研究代表者 石田浩）と奨学寄付金（株式会社アウトソーシング）をもとにパネル調査を5年間実施し、若年者の学校から職場への移行、雇用・転職、家族形成、意識に関して総合的に研究する。詳しくはHP（http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/panel）参照。