〈学術書〉

1. 『講座 現代の社会政策 第5巻 新しい好況と市民活動・労働運動』（坪郷實氏と共編著）明石書店, 2011年9月, 233頁.
2. A Comparison of Personnel Systems at Volkswagen and Toyota(Co-authored with Ulrich Juergens, Miriam Wilhelm, Mitsuo Ishida), WIssenschaftszentrum Berlin fuer Sozialforschung, February, 2012, 117p.
3. 『眼鏡と希望−縮小する鯖江のダイナミックス−』（編著）東京大学社会科学研究所研究シリーズ No.49, 2012年3月, 164頁.

〈学術論文〉

1. 「『日本のリーン生産方式』『日本自動車企業の仕事・管理・労使関係』『GMの経験』を読んで」日本労務学会誌 第13巻第1号, 2012年2月, 29-41頁．

1. 『労働組合は本当に役に立っているのか』（佐藤博樹・神谷拓平と共著） 総合労働研究所, 1988年9月, 259頁. （1988年度沖永賞受賞）
2. 『日本のソフトウェア産業：経営と技術者』（戸塚秀夫・梅澤隆と共著）東京大学出版会, 1990年3月, 230頁. （1990年度経営科学文献賞受賞、1990年度電気通信普及財団賞受賞）
3. 『生産分業構造と労働市場の階層性：自動車産業編』（橋元秀一と共著）日本労働研究機構, 1992年3月, 257頁.
4. 『日本企業の品質管理』（宇田川勝・佐藤博樹・野中いずみと共著）有斐閣, 1995年12月, 226頁.
5. 『電気通信産業の労使関係：歴史と現状』（平木真朗と共著）日本労働研究機構, 1996年3月, 163頁.
6. 『日本の職場と生産システム』東京大学出版会, 1996年12月, 268頁.（1997年度日本労働関係図書優秀賞受賞）
7. “Toshiba in Indonesia: a Case Study on the Transfer of a U-shaped Line”, Monographs in Japanese Studies Economic Series, 1: p.51, The Center for Japanese Studies-University of Indonesia, 1999.
8. “Toyota in Indonesia: a Case Study on the Transfer of the TPS” (with Padang Wicaksono), Monographs in Japanese Studies Economic Series, 2: p.112, The Center for Japanese Studies-University of Indonesia, 1999.
9. 『教育行政と労使関係』（岡田真理子と共著）エイデル研究所, 2001年5月, 269頁.
10. Management Comparison and Localization: Indonesia and Japan (with Zaafri Ananto Husodo and Ujuan Marihot Hadiwijoyo), Yayasan Obor Indonesia: Jakarta, May 2001, 240p.
11. 「全金同盟の組織と機能」『労働研究所報』5: 121-192頁, 東京都立労働研究所, 1984年3月.
12. 「研究開発型中小企業への課題と条件」『エコノミスト』臨時増刊12月3日号, 1984年12月.
13. 「第三次産業における労働組合の結成とその効果」『日本労働協会雑誌』325: 36-50頁, 1986年7月.
14. 「技術革新下における中小製造業の経営戦略と雇用変動」『雇用職業研究』27: 1-18頁, 雇用職業総合研究所, 1987年5月.
15. 「事務処理サービス業の発展と労働市場の構造変化」『雇用職業研究』28: 1-24頁, 雇用職業総合研究所, 1987年12月.
16. 「西独における外国人労働者政策の展開」『日本労働協会雑誌』348: 56-66頁, 1988年8月.
17. 「従業員組織の機能：情報サービス産業を中心に」『日本労働協会雑誌』352: 11-21頁, 1988年12月.
18. 「ソフトウェア産業の管理様式：Direct ControlとResponsible Autonomy」『組織科学』23(4): 66-76頁, 1989年4月.
19. 「わが国産業別組織の類型と機能」『季刊労働法』154: 23-49頁, 総合労働研究所, 1990年2月.
20. 「従業員代表制論議で忘れられていること」『ジュリスト』1056: 136-141頁, 1995年5月.
21. “Developments in Industrial Relations and Human Resources Practices in Japan” (with Michio Nitta), Richard Locke; Thomas Kochan and Michael Piore (eds.), Employment Relations in a Changing World Economy, The MIT Press: pp.325-358, 1995.
22. “ Worker Participation: Collective Bargaining and Joint Consultation”, Mari Sako and Hiroki Sato (eds.), Japanese Labour and Management in Transition, Routledge: pp.280-295, 1997.
23. “Japan” (with Shin’o Hiraki ), Harry C. Katz (ed.), Telecommunications: Restructuring Work and Employment Relations Worldwide, Cornell University Press: pp.228-262, 1997.
24. 「前世紀の遺物？ 働く者の味方？」犬塚先（編）『新しい産業社会学』有斐閣: 240-263頁, 1997年.
25. 「技術移転への作業組織論アプローチ：インドネシア・トヨタを素材に」『社会科学研究』52(1): 51-94頁, 2000年10月.
26. 「思考実験『従業員代表法制』」『日本労働研究雑誌』469: 4-5頁, 2001年4月.
27. 「IT化が労働に及ぼす影響：今後の研究に向けて」『日本労働研究雑誌』498: 4-12頁, 2001年12月.
28. 「技術移転と作業組織：自動車産業の事例」仁田道夫（編）『労使関係の新世紀』日本労働研究機構: 211-265頁, 2002年11月.
29. 「教育公務員の制度改革を考える：教育社会学者との対話を通じて」『日本労働研究雑誌』509: 31-41頁, 2002年12月.
30. “Book Review, Disparaged Success: Labor Politics in Postwar Japan, by Ikuo Kume”, Industrial and Labor Relations Review, 53(4): pp.713-715, July 2000.
31. “Book Review, Life in the Line in Comtemporary Manufacturing: The Workplace Experience of Lean Production and the ‘Japanese’ Model, by Rick Delbridge”, Social Science of Japan Journal, 3(2): pp.267-270, Oct 2001.
32. “Book Review, The Economic Effects of Trade Unions in Japan, by Toshiaki Tachibanaki and Tomohiko Noda”, Industrial and Labor Relations Review, 56(1): pp.191-193, Oct 2002.
33. 「この厳しき時代に労組への小さな提言」『ひろばユニオン』2002年4月号: 33-35頁, 2002年4月.
34. “Toyota Production System in Indonesia”, Production Networks in Asia and Europe: Skill Formation and Technology Transfer in the Automobile Industry, Rogier Busser and Yuri Sadoi (eds.), Routledge Curzon: London: pp.203-219, January 2004.
35. 『行政サービスの決定と自治体労使関係』（前浦穂高と共著） 明石書店, 2004年9月, 279頁.（執筆部分15-40頁（第1章）; 41-140頁（第2章）; 141-180頁（第3章）; 233-264頁（第5章）; 265-277頁（第6章）） （第11回社会政策学会奨励賞受賞）
36. 『変わるのはいま：地方公務員改革は自らの手で』ぎょうせい, 2004年10月, 215頁.
37. 『衰退か再生か：労働組合活性化への道』（連合総合生活開発研究所と共編）剄草書房, 2005年4月, 244頁.
38. 『ホワイトカラーの仕事と成果：人事管理のフロンティア』（石田光男と共編）東洋経済新報社, 2005年5月, 282頁.
39. 「ホワイトカラーの人事管理：成果主義─揺らぐ評価とその行方」工藤章, 橘川武郎, グレン・Ｄ・フック編『現代日本企業1　企業体制(1)：内部構造と組織間関係』有斐閣: 124-150頁, 2005年12月.
40. 「雇用システムの維持と変化：知的熟練と成果主義」東京大学社会科学研究所編『「失われた10年」を超えてI：経済危機の教訓』東京大学出版会: 145-173頁, 2005年12月.
41. 「改革の中の逸脱：労働政策」東京大学社会科学研究所編『「失われた10年」を超えてII：小泉改革への時代』東京大学出版会: 251-277頁, 2006年2月.
42. 『成果主義の真実』東洋経済新報社, 2006年3月, 236頁.
43. 『実践！自治体の人事評価：「評価される側」からのアプローチ』ぎょうせい, 2007年4月, 211頁.
44. 「逸脱？それとも変容？：労働政策策定過程をめぐって」『日本労働研究雑誌』571: 17-24頁, 2008年1月.
45. “ The Performance-based Salary System and Personnel Management Reforms in Japan”, Harald Conrad, Viktoria Heindorf and Franz Waldenberger ed., Human Resource Management in Ageing Societies: Perspective from Japan and Germany, Palgrave Macmillan, October 2008, pp.157-174.
46. 『壁を壊す』教育文化協会, 2009年5月, 187頁.
47. 「企業誘致と地場企業の自立」東大社研・玄田有史・中村尚史編『希望学［2］希望の再生』東京大学出版会, 2009年5月, 145‐200頁.
48. 『絶望なんかしていられない』荘道社, 2010年5月,164頁.
49. 『地域を繫ぐ』教育文化協会, 2010年7月, 199頁.
50. 『地域経済の再生−釜石からのメッセージ−』, 東京大学社会科学研究所研究シリーズ No.41, 2010年7月, 126頁.
51. 「非正規と地域−再生への2つのチャンス」社会科学研究, 第62巻第3·4号, 57-75頁, 2011年3月．
52. 『絶望なんかしていられない』荘道社, 2010年5月,164頁.
53. 『地域を繫ぐ』教育文化協会, 2010年7月, 199頁.
54. 『地域経済の再生−釜石からのメッセージ−』, 東京大学社会科学研究所研究シリーズ No.41, 2010年7月, 126頁.

(1) 地域経済の活性化
Revitalization of Regional Economies

全所的プロジェクトであった希望学釜石調査に引き続き、グループ研究「すべての人々が生涯を通じて成長可能となるための雇用システムの構築」プロジェクト（日本学術振興会の委託研究、研究代表者玄田有史）の一環としての福井県地域調査に参加し、鯖江市に焦点をあてて地域経済の活性化をテーマに調査研究を行う。

(2) 新しい人事管理論の構築
Forming a new HRM theory

仕事管理を軸として、心理学、経営学、組織論などの成果を取り入れつつ、新しい人事管理論の構築に取り組む。また、総額人件費管理、要員管理などの実態についての調査研究も行う。

(3) 労働組合活性化
Vitalization of Labor Unions

非正規労働者の組織化、地域労働運動の活性化に引き続き、ストライキの実態と労働協約、賃金闘争の再構築など労働組合の活性化につながるような研究を行う。

(4) 労使関係の日独比較
International Comparison of Industrial Relations between Japan and Germany

ドイツのベルリン科学センターのウーリッヒ・ユルゲンス教授らとともに、トヨタとフォルクス・ワーゲンの二大メーカーを対象として労使関係の日独比較調査を2009年度、2010年度に行い、昨年度は報告書をまとめたが、今年度は本を出版することを計画している。