ワープロまたはパソコンで執筆いただいた原稿を，電子メールにて提出して頂き，それを直接電算写植（CTS, Computerised Typesetting System）にかけることができるようになりました．以下の要領を参考にして，ご執筆のほどよろしくお願いします。

目次

• I. 執筆について
• II. 原稿作成
• III. 校正
• IV. 掲載論文に関する著作権の扱い
• 原稿執筆関連書類ダウンロード

Ｉ．執筆について

1. 完全原稿

   　校正段階での原稿修正は，非常に手間のかかる作業のやり直しを意味し，電算写植のメリットを生かせないだけでなく，印刷コストの上昇を招き，ひいては定期的刊行にとって大きな障害となります。執筆者の方々は，この点を十分に理解され，完全原稿を提出して下さるようご留意ください。

2. 原稿枚数

   特集号論文：

   400 字詰め原稿用紙で60 枚以内（各特集号によっては変更している場合もありますのでご注意願います。）

   通常論文：

   論説・100 枚以内，中間物（研究ノート等）・50 枚以内，書評・10 枚以内，助手論文・300 枚以内
   いずれも図表を含む。とする。（字数制限、枚数制限をお守りください。制限を超えると受け取れないこともあります。）

   なお中間物のジャンルは，「研究ノート」・「資料」・「調査」・「座談会」・「文献目録」・「合評会」・「通知」・「記事」・「グループ共 同研究会報告」・「プロジェクト研究報告」・「特定研究研究会報告」・「月例スタッフセミナー報告」・「シンポジウム報告」とし，その他のジャンルの 場合は編集担当委員と協議をすることとする。

3. 原稿の提出方法

   メールにての提稿

   　メールの本体に記載する形でも，添付ファイルの形のいずれでも結構ですが，添付ファイルの場合はWord（Ver.No.を明記）の他に，テキストもお願いできれば幸いです。また，数式をもちいる場合の原稿は，pdf のほかに、テフファイル等もお願いします。

   （テキストだけの場合は，テキストに変換できないものがはっきりわかるようにするか，ハードコピーをお送りいただけると幸いです。）

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Ⅱ．原稿作成

1. 原稿提出時に、次の項目を記入の上ご提出下さい。（別紙様式1参照）

   • 表紙に載せる論文名の英文訳と氏名のローマ字化、ならびに論文のジャンル。

   • 著者の略歴：

     巻末に執筆者の紹介を掲載する事になっております。参考例を添付しましたが、ご自由にお書き下さい。

   • 論文の概要：

     日本語ならびに英語(その他委員会で認めた言語)にての論文概要をお願いします。
     日本語：400 字前後
     英語：125ワード前後

   • 論文キーワード 5個

     ＊(3)と(4)は執筆論文の内、「特集号論文」・通常論文の「論説」と「研究ノート」「助手論文」の場合です。

2. 表記方法

   特集号の場合は統一することが望ましいが，それについては各号の特集編集責任者が決定するものとします。決まっていない場合，ならびに特集号以外の論文については，下記事項を参考に，執筆願います。

   1. 横組：

      入力ならびにハードコピーも横書きでお願いします。

   2. 目次：

      つけない。

   3. 見出し：

      章・節・項という字句は用いない。付け方は以下のいずれかによるものとするが，特集号の場合は全体を統一することが望ましい。それについては編集担当責任者が決定するものとする。通常論文の場合は，著者の選択に任せる。

      1. 大見出し（（ローマ数字 I、II、III）、中見出し（アラビア数字1、2、3）、小見出し（(1)、(2)、(3)）とします。さらに小小見出しとして（丸囲み数字または小文字のローマ数字（i、ii…））等をつける。
      2. 大見出し(1)、中見出し(1-1)、小見出し(1-1-1)とします。さらに小小見出しとして(1-1-1-1)等をつける。

   4. かなづかい：

      新かなづかい、新字体の使用を原則とします。旧かなづかい、旧字体を使用する場合は、その旨明示して下さい。

   5. 注：

      脚注とし、本文該当箇所に1)、2)、3)と入力してください。（ハードコピーを提稿いただける方はマーク等を付けてください。）

   6. 引用：

      長い引用文等で、本文より小活字で組みたい揚合は、その旨明示して下さい。 本文中に（　　）を用いると、（　　）内は本文活字より小活字で組まれます。本文と同じ活字で組みたい場合は、その旨明示するか、〔　　〕、〈　　〉、［　　］、《　　》等を用いて下さい。

   7. 約物・記号・符号：

      これらは出力できない場合もありますのでハードコピー上に明示して下さい。音引き「ー」と全角ダーシ「－」、エックス「Ｘ」と数学記号「×」、漢数字「十」とプラス「＋」など、見た目には似ていても意味が違うものは確実に使いわけて下さい。引用等のダーシは2倍全角ダーシ──で入力してください。

   8. 改行：

      改行の場合は、必ず改行マークを入れてください。

   9. 参考文献：

      参考文献については、著者名・書名・発行所・刊行年（月）・頁等を示すこととします。
      　下記に、例を示しておきますので参考にしてください。配列については、著者の自由とし、欧文の氏名の表記は論文内で統一して下さい。
      　本邦文献の場合の単行本・雑誌名は『　　』、論文名は「　　」で示し、外国文献の場合の単行本・雑誌名はイタリック体になりますので、入力はイタリック体か、アンダーラインで明示し、論文名はダブルコーテーションマーク（""）で囲んでください。組み上がりは立体です。

      例(1)

      単行本の場合

      中村圭介『日本の職場と生産システム』東京大学出版会, 1996年.

      MILLS,C.W., The Power Elite, Oxford University Press, January 1995.

      論文の場合

      中村圭介「わが国産業別組織の類型と機能」『季刊労働法』154号, 総合労働研究所, 1990年2月, 23-49頁.

      GAYLE, Curtis Anderson, "Progressive representations of the nation: early post-war pan and beyond," Social Science Japan Journal，Vol. 4, Issue 1，April 2001，pp. 1-19.

      例(2)

      単行本の場合

      中村圭介 (1996) 『日本の職場と生産システム』東京大学出版会.

      MILLS,C.W. (1995), The Power Elite, Oxford University Press.

      論文の場合

      中村圭介「わが国産業別組織の類型と機能」『季刊労働法』154号, 総合労働研究所, 1990年2月, 23-49頁.

      GAYLE, Curtis Anderson, "Progressive representations of the nation: early post-war pan and beyond, " Social Science Japan Journal, Vol. 4, Issue 1，April 2001，pp. 1-19.

   10. 図・表・数式について：

       本文中の挿入箇所ならびに組み上がりの大きさを明示してください。コンピューターで作成しても、一部を除き、そのままフロッピー上の情報を変換して利用することができないものもあります。ご面倒をおかけいたしますが、本文とは別のFDにて提出していただけると変換しやすくなります。

3. 参考

   電算写植にかけるとき、ＦＤから直接変換できないもの、あるいは変換しにくい約物・記号・符号等は次の通リです。

   1. JISコードにない文字・記号。作字でつくられた文字・記号。あるいはメーカーによってコードについての考え方がまちまちな外字・記号（丸囲みの漢字、(代)、丸囲みの数字、¥、β、ローマ数字、単位記号等）等。
   2. 罫線
   3. 数式
   4. 文字サイズ：半角・倍角の文字や記号など。ただし、数字（1、2、3 …）欧文（ABC…abc…）は半角でよい。
   5. 装飾した文字・ゴシック体、イタリック体、網かけ、アンダーライン、アッパーライン、傍点、中抜き文字など。

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III. 校　正

　校正は、再校までとしますが、組版の状況・時期によっては、異なります。また、校正は印刷上の誤りや不備の訂正などにとどめ、校正ゲラへの新たな加筆・削除はご遠慮願います。また、校正段階で大幅な訂正をされた場合、これに要した費用を負担していただく場合があります。

IV. 掲載論文に関する著作権の扱い

　『社会科学研究』に掲載されます論文等の著作権（著作財産権(複製権、公衆送信権)）は，特別の断りがない限り，東京大学社会科学研究所に帰属するものとします。

　本研究所では『社会科学研究』につき，社会科学の総合フォーラムとしてより広い読者に参照されるものとすべく検討を進めていますが，その一環として東京大学基盤センターの支援の下に，同雑誌の電子媒体による保存と利用を予定しています。こうした電子媒体による紀要内容の保存と利用は，情報技術が一層の進展を見せております現在，社会科学に係わる研究活動にとってもきわめて重要なものとなってきております。こうした趣旨から，掲載されました論文等の著作権については上記のような扱いをさせて頂いております。もし承諾の御返事を頂けない場合，先生の論文は電子化されないことになりますので，できるだけご承諾頂けますようよろしくお願い申しあげます。

なお、また、『東京大学の科学研究行動規範』

http://www.u-tokyo.ac.jp/ja/administration/codeofconduct/pdf/leaflet.pdf

の規定を遵守してください。

上記の執筆要領と異なる場合は、紀要編集担当委員もしくは研究・企画交流係と事前に協議をして下さい。

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