東京大学社会科学研究所

東京大学

MENU

研究

刊行物等 一覧

社会科学研究所研究シリーズ
社会科学研究所研究シリーズバックナンバー

※No.59以降の巻は、図書館等への冊子体の寄贈は行っておりません

号数 タイトル 発行年
No.71 橋元良明・篠田詩織・大野志郎・天野美穂子・堀川裕介 『コロナ禍における人々の意識と行動―世界29カ国比較調査』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2023.3)
No.70 松井望・荒木一男 編『自治体計画の特質および地方分権改革以降の変化と現状』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2020.7)
No.69 Sous la direction d’ Emmanuel AUBIN, Eri KASAGI, Shinji KOJIMA, Loïc LEVOYER et Tetsushi SAITO, Comment maintenir la qualité de vie des personnes âgées en France et au Japon ? : actes de colloque du 20 septembre 2019
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2020.3)
No.68 大沢真理・金井郁・中村尚史 編『大沢真理教授最終報告会から
グローバル・インクルージョンへの 日本と社会科学の課題―ジェンダー研究のインパクト―』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2020.3)
No.67 Junji Nakagawa (ed.),Public Private Partnership(PPP) for the Diffusion of Voluntary Sustainability Standards (VSS): Introcuction to the Project and Progress Report of FY 2018
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2019.3)
No.66 大沢真理(編)『防災・減災と男女共同参画:2019年2月1日 第30回社研シンポの要旨;「2017年度女性・地域住民から見た防災・災害 リスク削減策に関する調査」報告』
全ページ前半後半、以上pdfファイルにてダウンロードできます)
(2019.3)
No.65 三浦まり・大沢真理 編『社会への投資 <個人>を支える<つながり>を築く』合評会の記録
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2018.9)
No.64 Junji Nakagawa (ed.),Private Standards and Global Governance: In Pursuit of Social Protection throughout the Global Supply Chains
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2018.3)
No.63 大沢真理(編)『第28回社研シンポジウム(国際シンポジウム)「知識経済をジェンダー化していく」の記録』
Mari Osawa (ed.), The 28th ISS Symposium (International Symposium) Keep Gendering the Knowledge Economy
表紙日本語版English version、以上pdfにてダウンロードできます)
(2018.3)
No.62 Junji Nakagawa (ed.), Private Standards and Global Governance: Prospects and Challenges
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2017.3)
No.61 香川めい・須藤康介(編),『X市中学生パネル学力調査—第二次調査報告』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2017.3)
No.60 堤孝晃・須藤康介(編),『X市中学生パネル学力調査—第一次調査報告』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2016.3)
No.59 David W. Edgington, Norio Ota, Nobuyuki Sato and Jackie F. Steele (eds.), Culture, Identity and Citizenship in Japan and Canada
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2016.3)
No.58 建井順子, 『同床異夢—漆器産地の行方』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2015.3)
No.57 加瀬和俊(編), 『戦間期日本の家計消費—世帯の対応とその限界—』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2015.3)
No.56 末廣昭(編), 『東アジアの雇用・生活保障と新たな社会リスクへの対応』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2014.3)
No.55 Mari Osawa (ed.), Reconsidering Governance: An Interdisciplinary Approach — Record of an International Symposium, Tokyo, May 21, 2013
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2013.12)
No.54 佐藤岩夫・樫村志郎(編), 『労働審判制度をめぐる当事者の語り——労働審判制度利用者インタビュー調査記録集』
(2013.3)
No.53 スティール若希・大沢真理(編), 日本語監訳 大沢真理,『ジェンダー,多様性,東北復興—3年目に続くガバナンスの機会と課題』
(2013.3)
No.52 玄田有史(編), 『危機に克つための雇用システム——近未来事業プロジェクト成果報告会の全記録』
(2013.3)
No.51 東京大学社会科学研究所(編), 『震災復興のガバナンス——東京大学社会科学研究所全所的プロジェクト研究「ガバナンスを問い直す」第2回臨時セミナー記録』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2012.8)
No.50 大沢真理・辻内みよ子(監修), 『集中論議・ジェンダー社会科学の可能性』
(2012.8)
No.49 中村圭介(編著), 『眼鏡と希望—縮小する鯖江のダイナミックス—』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2012.3)
No.48 加瀬和俊(編), 『戦間期日本の新聞産業—経営事情と社論を中心に—』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2011.12)
No.47 Symposium Committee, Institute of Social Science (ed.), Governance of Contemporary Japan ISS/Shaken International Symposium
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2011.12)
No.46 大沢真理・堂本暁子・山地久美子(編), 『「災害・復興と男女共同参画」6.11シンポジウム〜災害・復興に男女共同参画の視点を〜』 (2011.9)
No.45 Junji Nakagawa (ed.), China and Global Economic Governance: Ideas and Concepts (2011.3)
No.44 中村尚史・青木宏之・梅崎修・仁田道夫(編), 『炎の記憶:釜石製鉄所労働者のオーラル・ヒストリーII —圧延・設備編—』 (2011.3)
No.43 中村尚史・青木宏之・梅崎修・仁田道夫(編), 『炎の記憶:釜石製鉄所労働者のオーラル・ヒストリーⅠ —製銑・製鋼・東海転出者編—』 (2011.1)
No.42 土田とも子(編), 『全所的共同研究の40年I —インタビュー記録編—』〈全所的プロジェクト研究 No.25〉 (2011.1)
No.41 中村圭介, 『地域経済の再生 —釜石からのメッセージ—』 (2010.7)
No.40 土田とも子(編), 『全所的共同研究の40年II —資料編—』〈全所的プロジェクト研究 No.24〉
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2010.3)
No.39 佐藤岩夫・小谷眞男・林真貴子, 『ヨーロッパの司法統計II —ドイツ・イタリア・日本—』 (2010.3)
No.38 佐藤岩夫・波多野敏・三阪佳弘・高橋裕, 『ヨーロッパの司法統計I —フランス・イギリス—』 (2010.3)
No.37 青木宏之(編), 『現場管理の世界 —釜石製鉄所技術者のオーラル・ヒストリー—』 (2010.3)
No.36 青木宏之・梅崎修・中村尚史(編), 『激動期の労使関係 —釜石製鉄所労政・労組のオーラル・ヒストリー—』 (2010.3)
No.35 高橋直樹・岡部恭宜(編), 『構造と主体 —比較政治学からの考察—』
pdfファイルにてダウンロードできます)
(2010.3)
No.34 東京大学社会科学研究所・玄田有史(編), 『希望をめぐる対話:かたりべ、支え手、興し手、伝え手たち』 (2009.3)
No.33 Roland Czada and Kenji Hirashima (eds.), Germany and Japan after 1989:Reform Pressures and Political System Dynamics (2009.2)
No.32 加瀬和俊(編), 『戦前日本の食品産業:1920〜30年代を中心に』 (2009.2)
No.31 上神貴佳, 『地方政治家の肖像:2006年岩手県釜石市議会議員インタビュー記録』 (2008.10)
No.30 玄田有史・宇野重規 (編), 『希望学国際コンファレンス「希望と社会の新たな地平へ」全記録』 (2008.3)
No.29 東京大学社会科学研究所 (編), 『世界における社会科学的日本研究の現状と展望』 (2008.3)
No.28 Tamio Nakamura (ed.), Future East Asian Regionalism: Proposal for an East Asian Charter, CREP International Symposium 2007 Proceedings, «Comparative Regionalism Project No.3 / ISS Joint Research Project No.20» (2008.2)
No.27 玄田有史・宇野重規(編)『社会科学と人類学の希望についての対話から:希望学ワークショップの記録』〈全所的プロジェクト研究 No.19〉 (2008.2)
No.26 関沢洋一『日本のFTA政策:その政治過程の分析』 (2008.1)
No.25 玄田有史・中村尚史(編)『釜石調査公開シンポジウム【釜石に希望はあるか】シンポジウム全記録』〈全所的プロジェクト研究 No.18〉 (2007.12)
No.24 Tamio Nakamura (ed.), The Dynamics of East Asian Regionalism in Comparative Perspective, «Comparative Regionalism Project No.2 / ISS Joint Research Project No.17» (2007.2)
No.23 古谷眞介『パソコン・ブーム下におけるパッケージ・ソフトウェア開発の作業組織研究:K3社における開発過程、開発管理、人事管理制度』 (2007.2)
No.22 田端博邦(編著)『地域雇用政策と福祉:公共政策と市場の交錯』〈全所的プロジェクト研究 No.16〉 (2006.3)
No.21 石田浩(編著)『高校生の進路選択と意識変容』〈全所的プロジェクト研究 No.15〉 (2006.3)
No.20 Tamio Nakamura (ed.), Designing the Project of Comparative Regionalism, «Comparative Regionalism Project No.1 / ISS Joint Research Project No.14» (2006.3)
No.19 KASE, Kazutoshi and Kurumi SUGITA (eds.), The Unemployed and Unemployment in an International Perspective: Comparative Studies of Japan, France and Brazil (2006.2)
No.18 原田純孝・渡辺俊一(編著)『アメリカ・イギリスの現代都市計画と住宅問題:自治体・市場・コミュニティ関係の新展開』 (2005.3)
No.17 田島俊雄(編著)『20世紀の中国化学工業:永利化学・天原電化とその時代』〈全所的プロジェクト研究 No.13〉 (2005.3)
No.16 原田純孝・大村謙二郎(編)『現代都市法の新展開:持続可能な都市発展と住民参加─ドイツ・フランス』 (2004.3)
No.15 加瀬和俊(編)『長期不況下の地方経済と地方行財政』〈全所的プロジェクト研究 No.12〉 (2004.3)
No.14 SHIBUYA, Hiroshi and Hitoshi HIGUCHI (eds.), Welfare State and Market Logic (2), «The 16th ISS International Symposium» (2004.2)
No.13 NAKAGAWA, Junji (ed.), Managing Development and Transition in a Globalizing World(II) Corporate Behavior, «ISS Joint Research Project No.11» (2004.3)
No.12 本田由紀(編)『社会人大学院修了者の職業キャリアと大学院教育のレリバンス:社会科学系修士課程(MBAを含む)に注目して:資料編』〈全所的プロジェクト研究 No.10〉 (2003.12)
No.11 NAKAGAWA, Junji (ed.), Managing Development and Transition in a Globalizing World Financial Liberalization and Financial Crises, «ISS Joint Research Project No.9» (2003.12)
No.10 上村泰裕・末廣昭(編)『東アジアの福祉システム構築』〈全所的プロジェクト研究 No.8〉 (2003.10)
No.9 伊藤 武『再建・発展・軍事化:マーシャル・プランをめぐる政策調整とイタリア第一共和制の形成(1947年-1952年)』 (2003.3)
No.8 本田由紀(編)『社会人大学院修了者の職業キャリアと大学院教育のレリバンス:社会科学系修士課程(MBAを含む)に注目して:分析編』〈全所的プロジェクト研究 No.7〉 (2003.3)
No.7 SHIBUYA, Hiroshi (ed.), Welfare State and Market Logic, «The 16th ISS International Symposium» (2003.2)
No.6 田島俊雄・江小涓・丸川知雄『中国の体制転換と産業発展』〈全所的プロジェクト研究 No.6〉 (2003.1)
No.5 井原基・橘川武郎・久保文克(編)『アジアと経営:市場・技術・組織(下巻)』〈全所的プロジェクト研究 No.5〉 (2002.4)
No.4 井原基・橘川武郎・久保文克(編)『アジアと経営:市場・技術・組織(上巻)』〈全所的プロジェクト研究 No.4〉 (2002.3)
No.3 KUDO, Akira (ed.), Approach to Corporate Governance: ISS-Sheffield Workshop on Corporate Governance in Asian-European Perspective, «ISS Joint Research Project No.3» (2002.3)
No.2 SUEHIRO, Akira and Junji NAKAGAWA (eds.), Comparative Studies of Liberalization, Economic Crisis and Social Restructuring in Asia, Latin America and Russia/ Eastern Europe: Part II Chronology, «ISS Joint Research Project No.2» (2001.3)
No.1 末廣昭・小森田秋夫(編)『自由化・経済危機・社会再構築の国際比較:アジア、ラテンアメリカ、ロシア/東欧』〈全所的プロジェクト研究 No.1〉 (2001.12)
TOP