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スタッフ

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石田賢示(ISHIDA Kenji)

所属部門 附属社会調査・データアーカイブ研究センター(社会調査研究分野)准教授
専門分野 社会階層論、経済社会学
e-mail ishidak@iss.u-tokyo.ac.jp

経歴

2014年4月 - 2016年3月 東京大学社会科学研究所助教
2016年4月 - 東京大学社会科学研究所准教授

研究テーマ

1海外で働く日本人のキャリア移動
Career mobility of Japanese workers overseas
 これまで、海外で日本人が働くのは企業からの派遣(駐在員)、あるいは一部の専門職に限られた現象だった.しかし、こんにちでは「現地採用」と呼ばれ、海外の日系企業に直接雇用される若年、壮年者の数も増加傾向にある.日本人が海外で働くようになる経緯は多様化しつつあると予想されるが、その実像については人口規模の少なさもあって十分に明らかとは言えない.この研究プロジェクトでは、彼らがどのようなキャリア移動経験を持つのか、またその背景として日本社会あるいは現地社会のどのような構造的要因が存在するのかを明らかにすることを目指している.
2現代日本社会におけるキャリア移動と職業生活
Career mobility and working life in the contemporary Japanese society
 雇用形態をはじめとする人々の働き方の変化とともに、就業環境や人々のキャリアに関する考え方の変化も生じている.この研究テーマでは、こんにちの日本社会で、人々がどのようなキャリア移動を経験し、上昇移動機会がどのような条件のもとで存在するのかを検討している.また、地位達成の機会だけでなく、実際の職場環境やキャリア展望も、人々の職業生活の質を構成する重要な要因である.各種の社会調査データを用い、これらの課題に取り組んでゆく.
3日本の移民の地位達成
Status attainment of immigrants in Japan
 日本で生活する移民の人口規模は増加傾向にあり、彼らの処遇に対する社会的関心も高まっている。一方、これまでは彼らの教育達成、職業的地位達成の機会がどのようなものであったのか、また、日本国籍者とのあいだで格差が存在するのかについて、十分な実証研究が蓄積されてこなかった.この研究プロジェクトでは、PISAやTIMSSなどの学力調査データ、あるいは日本政府が実施した調査のミクロデータの二次分析を通じ、日本の移民の地位達成の構造を明らかにすることを目的としている.

主要業績

  • 「若年労働市場における社会ネットワークと制度的連結の影響——社会ネットワークによるスクリーニング機能」『社会学年報』(40),2011年7月, pp.63-73.(2012年度SSJデータアーカイブ優秀論文表彰)
  • 「正規雇用への移動に対する職場外での能力開発の効果」『社会学研究』(91), 2012年10月, pp.215-238.
  • “Negative Assimilation: How Immigrants Experience Economic Mobility in Japan,” (with Ayumi Takenaka and Makiko Nakamuro) ESRI Discussion Paper Series, No.293, December 2012.
  • 「世代内キャリア移動研究の動向——構造的アプローチによる知見の整理——」『東北大学大学院教育学研究科研究年報』第61集第2号,2013年6月,pp.1-22.
  • 「若年者の転職と社会ネットワーク——社会ネットワークの効果に関する基礎的分析——」東京大学社会科学研究所・社研パネル調査プロジェクト ディスカッションペーパーシリーズ,No.70,2013年9月, 15p.
  • “The long-term internationalization of higher education in Japan: A survey of non-Japanese faculty members in Japanese universities,” (with Akiyoshi Yonezawa and Hugo Horta) Ka Ho Mok and Kar Ming Yu (ed), Internationalization of Higher Education in East Asia: Trends of student mobility and impact on education governance, Routledge, 2014, pp.179-191.
  • 「若年層の転職意識の構造と変動——「就業構造基本調査」匿名データを用いた実証分析」『家庭環境から見た若年者の就業とライフスタイルに関する二次分析——公的統計の匿名データと社会調査の個票データを利用して——』2013年度 参加者公募型二次分析研究会 研究成果報告書, 2014年3月, pp.56-78.
  • 「学校から職業への移行における「制度的連結」効果の再検討 : 初職離職リスクに関する趨勢分析」『教育社会学研究』94, 2014年5月,325-344頁.
  • “The Academic Achievement of Immigrant Children in Japan: An Empirical Analysis of the Assimilation Hypothesis,” (with Makiko Nakamuro and Ayumi Takenaka) Educational Studies in Japan: International Yearbook, No.10, Marth 2016, 93-107.
  • “Negative Assimilation: How Immigrants Experience Economic Mobility in Japan”, (with Ayumi Takenaka, Makiko Nakamuro), International Migration Review, First published online on 9 Feb, 2015.
  • 「日本の初期キャリア移動の構造に関するログリニア分析―JLPS・SSM職歴データによる検討―」東京大学社会科学研究所・社研パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズ,No.84,2014年12月, 23頁.
  • 「生活時間から見た「ゆとり」の社会階層間格差」(佐藤香と共著)『統計』 67(8), 14-19頁, 2016年8月.
  • 「社会的孤立と無業の悪循環」石田浩編『格差の連鎖と若者1 教育とキャリア』勁草書房, 2017年3月, 194-216頁.
  • (林雄亮と共著)『基礎から学ぶ社会調査と計量分析』北樹出版,2017年4月,126頁.
  • (伊藤伸介,藤原翔,三輪哲との共著)「社会データ分析の新時代――公的統計データの社会学研究への利活用」『理論と方法』,32(2),2018年3月,321-326頁.
  • 「孤立と信頼――平時と災害時の関連性」東大社研・玄田有史・有田伸(編)『危機対応学――明日の災害に備えるために』勁草書房、174-203頁、2018年9月.
  • 「「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査(JLPS)2017」から見えてくる若年・壮年者の働き方、生活時間、世代間支援の実態(後編)」『中央調査報』733、1-12頁、2018年12月(石田浩・藤原翔・白川俊之・石田賢示)
  • 「余暇時間の構造とその階層差――平成23年社会生活基本調査を用いた実証分析」『社会科学研究』第70巻第1号、73-95頁、2019年3月.
  • “Structural and Institutional Aspects Surrounding Japanese Self-Initiated Expatriates'Career Opportunities in East and Southeast Asian Societies” Economic and Social Changes: Facts, Trends, Forecast, 12(5), pp.175 - 191, 2019年11月(Kenji Ishida, Shin Arita, Keiko Genji, Mei Kagawa)
  • 「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査(JLPS)2018」からわかる若年・壮年者の暮らし向き、介護、社会ネットワークの実態(後編)」『中央調査報』No.744, pp.1-13, 2019年10月(石田浩・大久保将貴・石田賢示)
  • 「日本における移民の地位達成構造――第一・第二世代移民と日本国籍者との比較分析」駒井洋監修・是川夕編『人口問題と移民――日本の人口・階層構造はどう変わるのか』明石書店, pp.92-113, 2019年6月
  • 「移民受け入れへの態度をめぐるジレンマ――個人のライフコースに着目して」東大社研・玄田有史・飯田高編『危機対応の社会科学 上――想定外を超えて』東京大学出版会, pp.313-338, 2019年11月
  • 「社会的孤立を生み出す2段階の格差――友人関係の獲得と喪失の過程に着目して」石田浩・有田伸・藤原翔編『人生の歩みを追跡する――東大社研パネル調査でみる現代日本社会』勁草書房, pp.129-148, 2020年1月

教育活動

昭和女子大学人間社会学部 社会調査と社会科学
立教大学 現代社会と人間
武蔵大学 社会学部 社会統計学1・2
名古屋学院大学 労働社会学