研究スタッフ

伊藤亜聖 (ITO Asei)

2016-7-13 更新

所属部門 比較現代経済部門 講師
専門分野 現代中国経済論
e-mail asei@iss.u-tokyo.ac.jp

経歴

2012年 4月-2015年 3月 東京大学社会科学研究所特任助教
2015年 4月- 東京大学社会科学研究所講師

2015年度以降の業績

学術書

  1. 『現代中国の産業集積――「世界の工場」とボトムアップ型経済発展』名古屋大学出版会.

学術論文

  1. 「中国「一帯一路」の構想と実態 : グランドデザインか寄せ集めか?」『東亜』579号, 30-40頁.
  2. 「世界金融危機以後の広東省経済:NIEs論と「世界の工場」論を超えて」加藤弘之・梶谷懐編『二重の罠を超えて進む中国型資本主義:「曖昧な制度」の実証分析』ミネルヴァ書房所収.

その他

  1. 「書評 末廣昭著『新興アジア経済論 キャッチアップを超えて』」『中国経済研究』第12巻第1号,63-67頁(2015年8月刊行).
  2. 「深圳国際ドローン展覧会(2016)視察報告」一般社団法人日本UAS産業振興協議会ウェブサイト, 2016年7月12日掲載、1-29頁。
  3. 「「一帯一路の中国」と「自由貿易試験区の中国」」(大泉啓一郎との共著) 『アジ研ワールド・トレンド』No.249号(2016年7月号), 24-27頁。

2014年度までの主要業績

学術論文

  1. 「「専門市場」から見た中国の産業発展—周辺性と生産財に注目して—」『中国研究論叢』第8号, 2008年8月, pp.31-53.
  2. 「中国のローエンド型産業発展—「義烏」巨大雑貨卸売市場の示唆」『東亜』3月号, 2010年3月, pp.88-100.
  3. 「なぜ巨大雑貨市場の拡張が続くか?」駒形哲哉編『東アジアものづくりのダイナミクス』明徳出版社, 2010年3月, pp.85-120.
  4. 「「義烏」のジレンマと発展のダイナミクス—安物雑貨供給システムとしての発展—」『三田学会雑誌』103巻1号, 2010年4月, pp.117-144.
  5. 「義烏商圏的特征与発展原動力—作為廉価小商品供給系統的発展—」(中文)『中国研究論叢』第10号, 2010年9月, pp.77-93.
  6. 「中国製造業集群的生産率、利潤率与競争状態—基於2007年企業数据的計量分析」(中文)加藤弘之・呉柏均主編『城市化与区域経済発展研究』2011年3月華東理工大学出版社, 2011年3月, pp.142-164.
  7. 「電動2輪車メーカーの低価格EV市場への参入—新興国・2輪・ローエンドからのスモールハンドレッド」現代文化研究所『急拡大する低価格車市場(インド、中国)とその影響に関する調査研究』財団法人企業活力研究所, 2011年3月, pp.56-72.
  8. 「中国雑貨産業ハブ「義烏」の競争優位とインパクト—なぜ彼女はドバイを中抜きしたのか?—」日本中小企業学会論集 第30巻, 2011年9月, pp.101-114.(2011年度日本中小企業学会若手研究奨励賞)
  9. “Agglomeration Economies with Heterogeneous firms in China: Evidence from Firm-Level Data in 2007” 東京大学社会科学研究所『社会科学研究』63巻3号, 2011年11月, pp.121-141.
  10. 「義烏市から見る中国の地域経済発展」『アジ研ワールドトレンド』No.197, 2012年3月, pp.16-19.
  11. 「事例研究:浙江省の軽工業集積」加藤弘之・日置史郎編『中国長江デルタ産業集積地図』NIHU早稲田大学現代中国研究拠点研究シリーズ6, 2012年3月, pp.59-72.
  12. 「当代日本工業集群的演变—集群与“日本制造”」(中文)『広東科技』第280号, 2012年3月, pp.51-60.
  13. 「「闇市」から「雑貨の殿堂」へ—義烏市から見る中国の地域経済発展」加藤弘之編『中国長江デルタの都市化と産業集積』勁草書房, 2012年3月, pp.152-177.
  14. 「中国沿海部の産業移転動向—「国内版雁行形態」の実証研究—」『中国経済研究』2013年3月, 51-69頁.
  15. 「珠江デルタにおける「産地」の形成と拡張—中国広東省・照明器具産業の事例」『三田学会雑誌』105巻3号, 2012年10月, 59-89頁.
  16. 「「産地」から見た「世界の工場」中国—2000年代の台頭と変容—」『商工金融』第63巻第1号, 2013年1月, 21-32頁.
  17. 「書評:駒形哲哉著『中国の自転車産業「改革・開放」と産業発展』」『アジア経済』Vol.53, No.4, 2012年.
  18. 「書評:Ding Ke, Market Platforms, Industrial Clusters and Small Business Dynamics : Specialized Markets in China」『中国経済研究』,第10巻第1号, 2013年.
  19. 「零細企業から上場企業へ(講演翻訳及び解題)」『中国経営管理研究』 (刊行予定), 2013年.
  20. “The End of “Workshop of the World”?: New Challenges for China and the Global Manufacturing Equilibrium”, Newsletter of the Institute of Social Science, University of Tokyo.
  21. 「「闇市」から「雑貨の殿堂」へ—義烏システムの形成とインパクト」『季刊 ビジネス・インサイト』(現代経営研究所・神戸大学大学院経営学研究科), 2013年1月, 7-13頁.
  22. Tomoo Marukawa, Asei Ito, and Yongqi Zhang ed., China's Outward Foreign Investment Data, 東京大学社会科学研究所・現代中国研究拠点研究シリーズNo.15, 2014年3月.
  23. 末廣昭・伊藤亜聖・大泉啓一郎・助川成也・宮島良明・森田英嗣『南進する中国と東南アジア:地域の「中国化」』(共著)東京大学社会科学研究所、現代中国研究拠点リサーチシリーズNo.13、2014年3月、221頁。
  24. 「中国的“世界工厂”时代结束了吗?——国际、国内、省内产业转移的分析」赵伟、藤田昌久主编『空间经济学:聚焦中国』浙江大学出版会, 2013年11月.
  25. 「中国ASEAN経済関係の諸相:南進しているのは誰か?」末廣昭・伊藤亜聖・大泉啓一郎・助川成也・宮島良明・森田英嗣『南進する中国と東南アジア:地域の「中国化」』東京大学社会科学研究所・現代中国研究拠点研究シリーズNo.13, 81-118頁, 2014年3月.
  26. “Industrial Agglomeration and Dispersion in China: Spatial Reformation of the “Workshop of the World”,” China Economic Policy Review, Vol.3 Number 1: pp.1-29, 2014年6月.
  27. 「中国におけるイノベーション政策の効果推計: 多層・多ルートの政策体系は機能しているのか?」(李卓然、王敏との共著)、『社会科学研究』第66巻第1号:75-106頁, 2014年12月.

その他

  1. “What Types of Science and Technology Policies Stimulate Innovation?: Evidence from Chinese firm-level data”(with Zhuoran LI and Min WANG), RIETI Discussion Paper Series, 14-E-056, 28 pages, 2014年.
  2. “Industrial Agglomeration and Dispersion in China: Spatial Reformation of the “Workshop of the World”” RIETI Discussion Paper Series, 14-E-68, 28 pages, 2014年.
  3. 高原明生・丸川知雄・伊藤亜聖編『東大塾 社会人のための現代中国講義』 東京大学出版会、2014年11月、291頁。

今後の研究テーマ

(1)中国における産業集積の研究(Studies on industrial clusters in China)
中国経済の成長を牽引してきた製造業は,特定地域に集中立地する傾向を見せてきた.近年ではこれらの地域産業集積には,広域化と高度化,製品転換とインターネット技術との融合,移転と衰退,といった複雑な変化が見られる.こうした変化を捉えるべく,データ分析と現地での聞き取り調査から検討を加える.
(2)中国の対外経済活動の研究(Studies on China’s outward economic activities)
2000年代に「世界の工場」となった中国には,現在,有力な製造業企業が立地するのみならず,膨大な外貨の蓄積を背景として,政府主導で国内外の開発事業が進行している.この変化を実証的に捉えるために,中国企業の対外投資・国外生産の動向,中国政府の開発政策と構想,そして周辺国の政策動向に注目し,主に現地調査と公開情報から検討を加える.

2016年度の教育活動

東京大学大学院 経済学研究科 中国経済論(前期)東アジア産業論(後期)
慶應義塾大学 経済学部 フィールドワーク論(前期)
慶應義塾大学大学院 経済学研究科 工業経済論(後期)
津田塾大学 国際関係学科 中国経済論(前期)現代中国論(後期)

東京大学 社会科学研究所

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