研究スタッフ

有田伸 (ARITA Shin)

2016-05-16 更新

所属部門 比較現代社会部門:教授
専門分野 比較社会学(教育・労働市場・社会階層の東アジア比較)
e-mail sarita@iss.u-tokyo.ac.jp

経歴

2009年4月-2012年3月 東京大学社会科学研究所准教授
2010年8月-2011年6月 米国スタンフォード大学
貧困・不平等研究センター客員研究員(安倍フェローシップ)
2012年4月- 東京大学社会科学研究所教授

2015年度以降の業績

学術書

  1. 『就業機会と報酬格差の社会学――非正規雇用・社会階層の日韓比較』東京大学出版会,2016年3月,265頁.
  2. 『国際移動と移民政策――日韓の事例と多文化主義再考』(山本かほり・西原和久と共編)東信堂,2016年2月, 94頁.
  3. 『日本の社会階層と報酬格差構造の比較社会学的研究』(今井順・多喜弘文・竹ノ下弘久・長松奈美江・永吉希久子・吉田崇と共著)科学研究費補助金成果報告書,2016年3月,170頁.

学術論文

  1. 「『働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査(2014)』からわかる若年・壮年者の働き方・希望の意識・ボランティア活動」(石田浩・藤原翔・朝井友紀子と共著)『中央調査報』693号,2015年7月,pp.1-11.
  2. 「非正規雇用の日韓関係史と日韓比較――被雇用者の分類枠組の伝播、土着化、そしてブーメラン化」磯崎典世・李鐘久編『日韓関係史1965-2015 Ⅲ 社会・文化』東京大学出版会,2015年10月,pp.245-271.

その他

  1. 「雇用の流動化とそれに伴う不平等をどう捉えるか――韓国のケース」筒井淳也・神林博史・長松奈美江・渡邉大輔・藤原翔編『計量社会学入門――社会をデータでよむ』世界思想社,2015年12月,pp.116-117.

2014年度までの主要業績

  1. 「韓国社会における課外授業問題と『7.30教育改革措置』」『年報地域文化研究』2, 東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻, 1999年3月, 1-19頁.
  2. 「1980年代韓国社会における大卒者急増現象と賃金構造の変動」『年報地域文化研究』3, 東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻, 2000年3月, 43-61頁.
  3. 「한국사회에서의 대학진학수요 결정요인에 관한 시계열 분석」(韓国社会における大学進学需要決定要因に関する時系列分析)『国際高麗学』7, 2001年3月, 203-217頁.
  4. 「韓国における中間層の生成過程と社会意識」服部民夫ほか編『アジア中間層の生成と特質』アジア経済研究所, 2002年2月, 37-73頁.
  5. 『学歴・選抜・学校の比較社会学——教育からみる日本と韓国』(中村高康・藤田武志と共編著)東洋館出版社, 2002年3月, 276頁.
  6. “The Growth of the Korean Middle Class and Its Social Consciousness,” The Developing Economies, 41(2): pp.201-220, Jun, 2003.
  7. “Impact of Globalization on Social Mobility in Japan and Korea: Focusing on Middle Classes in Fluid Societies,”(with Yoshimichi Sato) International Journal of Japanese Sociology, 13: pp.36-52, Nov, 2004.
  8. 「韓国における職業評定の分析——日本との比較を中心に」園田茂人編『東アジアの階層比較』中央大学出版部, 2005年3月, 25-57頁.
  9. “A Comparative Study of Occupational Aspirations in Korea and Japan,” KEDI Journal of Educational Policy, 2(1), Jun, 2005, pp.51-68.
  10. 「직업의식과 교육열의 한일 비교연구:고등학생의 직업희망과 교육체제」(職業意識と教育熱の韓日比較研究:高校生の職業希望と教育システム)李鐘珏編『한국의 교육열, 세계의 교육열:해부와 대책』(韓国の教育熱、世界の教育熱:解剖と対策)ソウル: 図書出版夏雨, 2005年7月, 427-451頁.
  11. 『韓国の教育と社会階層——「学歴社会」への実証的アプローチ』東京大学出版会, 2006年3月, 336頁. (第28回発展途上国研究奨励賞, 第6回日本社会学会奨励賞(著書の部), 第2回日本教育社会学会奨励賞(著書の部)受賞)
  12. 「経済危機後の韓国における教育達成意欲と『教育機会の平等』」『現代韓国朝鮮研究』6: pp.1-8, 2006年11月.
  13. 「職業移動を通じてみる韓国の都市自営業層——経済危機後の変化の考察を中心に」奥田聡編『経済危機後の韓国—成熟期に向けての社会経済的課題』アジア経済研究所, 2007年1月, 25-57頁.
  14. 「지위달성과 선발 시스템의 한일 비교」(地位達成と選抜システムの韓日比較)『遂行人文学』37(3), 漢陽大学校遂行人文研究所, 2007年11月, 73-93頁.
  15. 「세계화,지역제도, 그리고 중간계급: 중간계급의 사회이동에 관한 일본, 한국 비교연구」(グローバル化、ローカルな制度、そして中間階級)(佐藤嘉倫と共著), 김용학ほか『동아시아의 사회적 포섭과 배제』(東アジアの社会的包摂と排除)延世大学校出版部, 2008年2月, 345-62頁.
  16. 『2005年SSM調査シリーズ13 東アジアの階層ダイナミクス』(編著)2005年SSM調査研究会(科学研究費補助金成果報告書), 2008年3月, 232頁.
  17. 「比較を通じてみる東アジアの社会階層構造—職業がもたらす報酬格差と社会的不平等」『社会学評論』59巻4号, 2009年3月, 663-681頁.
  18. 「現代韓国社会における威信体系─社会階層論の視点から」『韓国朝鮮の文化と社会』8号, 2009年10月, 84-107頁.
  19. 「変化の方向とパターンを区別したパネルデータ分析の可能性: 従業上の地位の変化がもたらす所得変化を事例として」パネル調査プロジェクト・ディスカッションペーパーシリーズNo.35, 東京大学社会科学研究所, 2010年3月, 24頁.
  20. 「韓国の社会と教育制度—「教育機会の平等」を追い求めて」東京大学教養学部(編)『高校生のための東大授業ライブ 純情編』東京大学出版会, 2010年3月, 80-95頁.
  21. “Structural Change and Inter/Intra-Generational Mobility in Self-Employment,” Yoshimichi Sato and Jun Imai (eds.), Japan’s New Inequality, Trans Pacific Press, February 2011, pp. 96-118.
  22. 「非正規雇用概念の適用過程からみる韓国労働市場の『格差』」『社会科学研究』62巻3・4号, 2011年3月, 77-97頁.
  23. 「高学歴化と若者の就業—日本・韓国・台湾における教育と世代の意味」樋口明彦・上村泰裕・平塚眞樹(編)『若者問題と教育・雇用・社会保障—東アジアと周縁から考える』法政大学出版会, 2011年3月, 3-30頁.
  24. 「東アジアの社会階層構造比較—報酬・地位の違いを生み出す変数は何か?」石田浩・近藤博之・中尾啓子(編)『現代の階層社会2 階層と移動の構造』東京大学出版会, 2011年9月, 273-87頁.
  25. “Social Stratification in East Asian Countries from an Institutional Perspective: Focusing on Positional Inequalities at the Labor Market” Proceedings of International Conference on “Internal Cleavages and Social Peace in East Asia” (Korean Sociological Association), June 2011, pp.67-96.
  26. 「韓国高等教育の費用と収益に関する考察—高等教育拡大の影響に着目して」『教育費政策の社会学』科学研究費補助金(基盤研究A,研究代表者:矢野眞和)成果報告書, 2012年3月,253-71頁.
  27. 「変化の向き・経路と非変化時の状態を区別したパネルデータ分析—従業上の地位変化がもたらす所得変化を事例として」『理論と方法』28巻,2013年3月,pp.69-85.
  28. 「パネルデータを用いた正規職/非正規職間賃金格差の社会学的分析—『観察されない異質性の統制』の陥穽を超えて」東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションペーパーシリーズNo.68,2013年3月,19p.
  29. 「韓国における『グローバル化に対応した人材』の育成政策とその枠組み—教育政策の考察を中心に」樋口美雄・財務省財務総合政策研究所(編) 『国際比較から見た日本の人材育成—グローバル化に対応した高等教育・職業訓練とは』日本経済評論社, 2012年10月, pp107-127
  30. “Educational Expansion and Labor Market Entry of New Graduates in Korea and Japan.” in Hyunjoon Park and Kyung-keun Kim (eds.), Korean Education in Changing Economic and Demographic Contexts, Springer, 2013年12月, pp77-93.
  31. 「パネル調査から見る満足度、希望と社会活動『働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査(JLPS)2014』の結果から」(石田浩・藤原翔・朝井友紀子と共著)東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクトディスカッションパーパーシリーズNo.85,2015年2月.17p.
  32. “Rewards Inequalities Generated by Educational Credentialism: A Comparison between East Asia and Western Countries,” (With Hirofumi Taki) Yoshimichi Sato(ed.) Socail Inequality, Socail Institutions, and Mobility Regimes, 科学研究費補助金成果報告書(基盤研究B, 研究代表者:佐藤嘉倫),March 2015. pp.169-184.

今後の研究テーマ

(1) 報酬格差とその正当化メカニズムの社会学的研究
Sociological Analysis of Reward Inequality and its Legitimation Mechanism
個人間,あるいは個人の属性の差異には帰せられない社会や組織の「ポジション」間での報酬の格差がそれぞれの社会においてどのように存在し,再生産されているのかを社会学的視角に基づいて考察していく.具体的には,個人やポジションの属性に対する想定や意味付与が報酬格差をどのように「正当化」しているのかに焦点を当て,そのメカニズムを国際比較の視点に立ちつつ実証的に解明していく.本研究は文部科学省科学研究費補助金(基盤研究B)研究プロジェクト「日本の報酬格差とその正当化メカニズムの比較実証研究」(2016年度~2019年度,研究代表者 有田伸)の一環として行われる.
(2) 日本・韓国・台湾における教育・労働市場と社会階層
Education, Labor Market and Social Stratification in Japan, Korea, and Taiwan
日本,韓国,台湾など東アジア社会の階層構造の特徴を,比較の観点から検討する.その際,教育システムや労働市場の諸特徴が及ぼす影響に着目し,特に新規学卒者の労働市場参入や若年者の転職プロセスなどに焦点を当てた分析を行っていく.本研究は「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」(東大社研パネル調査)プロジェクトの一環として行われる.
(3) 韓国の教育システムと社会階層
Educational System and Social Stratification in South Korea
学校体系や選抜制度,学校外教育等の考察を通じて,韓国の教育システムの特徴を検討していく.さらにそれをふまえながら,出身階層が教育達成に及ぼす影響,労働市場における学歴の効果,ならびに教育達成を通じた社会移動機会の分析を行う.
(4) 地域研究と社会科学の関係について
Relationship between Area Studies and Social Science
地域研究と社会科学のより望ましい接合の可能性を模索し,実践する.

2016年度の教育活動

東京大学大学院 総合文化研究科 「アジア社会比較発展論II」
東京大学大学院 人文社会系研究科 「現代韓国社会研究」

東京大学 社会科学研究所

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