研究スタッフ

玄田有史 (GENDA Yuji)

2016-04-19 更新

所属部門 比較現代経済部門 教授
専門分野 労働経済学
e-mail genda@iss.u-tokyo.ac.jp

経歴

2002年4月-2007年3月 東京大学社会科学研究所助教授
2007年4月- 東京大学社会科学研究所教授

2015年度以降の業績

学術論文

  1. “Does downsizing take a toll on retained staff? An analysis of increased working hours in the early 2000s in Japan,” (with S.Kuroda, and S. Ohta), Journal of the Japanese and International Economies, Vol.36, pp.1-24, 2015.
  2. “The Japanese labour market during the global financial crisis and the role of non-standard work: A micro perspective,” (with A. Hijzen, R. Kambayashi, H.Teruyama), Journal of the Japanese and International Economies Vol.38, pp.260-281, 2015.
  3. 「<居場所>そして<持ち場>-高齢化と人口減の町で考えた」『総合人間学』第9号,10-20頁,2015年6月,総合人間学会.
  4. 「「第二次ベビーブーム世代」への反省を能力開発の機会見直しに」『オムニ・マネジメント』2015年8月号,2-5頁.
  5. 「若者にかかる地方の未来」『土地総合研究』第23巻,第3号,34-42頁,2015年8月,土地総合研究所,ISSN1434-6600(『明日の地方創生を考える』土地総合研究所編,90-105頁,東洋経済新報社,2015年12月)
  6. 「大震災と就業」『Work & Life 世界の労働』日本ILO協議会,2015年5号,26号,2-8頁,2015年10月.
  7. 「「正規」と「非正規」の線引きをやめよう」『中央公論』2016年3月号,68-76頁.
  8. 「震災を過去としないために」『ビジネス・レーバー・トレンド』2016年3月号,29-32頁.

その他

  1. (随筆)「マークが託したこと-マーカス・E・レビックの思い出」『日本労働研究雑誌』658号,1-2頁,2015年5月号.
  2. 「希望の役割」『日本経済新聞 やさしいこころと経済学 全10回』2015年5月19日~6月1日.
  3. (随筆)「都会と地方を元気にする「希望学」」『フロネシス』Vol 7, No.1,124-127頁,2015年7月.
  4. (随筆)「半歩遅れの読書術」日本経済新聞朝刊,2015年9月6,13,20,27日.
  5. (随筆)「「非正社員」と呼ばないで-「正規・非正規」の曖昧な概念からの脱却を」nippon.com,2016年2月23日.
  6. 「希望学の10年を振り返って」『学際』No.1,110-115頁,2016年1月.
  7. 「震災から五年の希望学」『UP』No.521,2016年3月,1-7頁.

2014年度までの主要業績

  1. 「中高年齢化・高学歴化と賃金構造」石川経夫(編)『日本の所得と富の分配』, 東京大学出版会, 1994年.
  2. 「就職動向の時系列分析」(宮川努氏・出島敬久氏との共著)『経済研究』45(3), 一橋大学経済研究所, 1994年6月, 33-57頁.
  3. 「資質か,訓練か:規模間賃金格差の能力差説」『日本労働研究雑誌』430(1996年1月号), 17-29頁.
  4. 「チャンスは一度:世代と賃金格差」『日本労働研究雑誌』449(1997年10月号), 2-12頁.
  5. “Japan: Wage Differentials and Changes since the 1980s”, Toshiaki Tachibanaki (ed.), Wage Differentials: An International Comparison, Macmillan Press, 1998, pp.35-71.
  6. “Job Creation and Destruction in Japan; 1991-1995” Journal of the Japanese and International Economies, 12, 1998, pp.1-23.
  7. “Japanese Labour in the 1990s: Stability and Stagnation” (with M. Rebick), Oxford Review of Economic Policy, 16(2), 2000, pp.85-102.
  8. “Labour Market Performance and Job Creation/Destruction in Italy and Japan,” (with M.G. Pazienza, and M.Signorelli), Andrea Bolto, Alessandro Vercelli, and Hiroshi Yoshikawa(eds.), Comparing Economic Systems: Italy and Japan, Hampshire: Palgrave, 2001, pp.135-157.
  9. “Transition from School to Work in Japan” (with M. Kurosawa), Journal of the Japanese and International Economies, 15, 2001, pp.465-488.
  10. 『仕事のなかの曖昧な不安』中央公論新社, 2001年12月. (受賞 第45回日経・経済図書文化賞2002年、サントリー学芸賞(政治・経済部門)2002年)
  11. “Declining Self-employment in Japan” (with R. Kambayashi), Journal of the Japanese and International Economies, 16, 2002, pp.73-91.
  12. 「パートが正社員との賃金格差に納得しない理由は何か」(篠崎武久氏・石原真三子氏・塩川崇年氏との共著)『日本労働研究雑誌』512(2003年2月号·3月号), 2003年, 58-73頁. (受賞 第3回 労働関係論文優秀賞)
  13. “Who Really Lost Jobs in Japan?: Youth Employment in an Aging Japanese Society”,Seiritsu Ogawa, Toshiaki Tachibanaki, and David A. Wisein (eds.) Labor Markets and Fringe Benefit Policies in Japan and the United States, Chicago: The University of Chicago Press, 2003, pp.103-133.
  14. 『ジョブ・クリエイション』日本経済新聞社, 2004年3月, 368頁. (受賞 第45回エコノミスト賞、第27回労働関係図書優秀賞)
  15. 『ニート:フリーターでもなく失業者でもなく』(曲沼美恵氏との共著)幻冬舎, 2004年7月, 271頁.
  16. A Nagging Sense of Job Insecurity: The New Reality Facing Japanese Youth, LTCB International Library Trust, International House of Japan, March 2005, pp.203.
  17. 『14歳からの仕事道(しごとみち)』理論社, 2005年2月, 165頁.
  18. 『子どもがニートになったなら』(小杉礼子氏,労働政策研究・研修機構との共著)日本放送出版協会(NHK生活人新書), 2005年7月, 256頁.
  19. 『働く過剰:大人のための若者読本』NTT出版, 2005年10月, 288頁.
  20. 『仕事とセックスのあいだ』(斎藤珠里氏との共著), 朝日新聞社(朝日新書), 2007年1月, 205頁.
  21. 「就業二極化と性行動」(川上淳之氏との共著)『日本労働研究雑誌』556, 2006年11月, 92-105頁.
  22. “Ageing and Employment in Japan” (with Hiroshi Teruyama, Souichi Ohta, Ryo Kambayashi, and Mamiko Ishihara), Koichi Hamada and Hiromi Kato (eds.) Ageing and the Labor Market in Japan, Cheltenham: Edward Elgar Publishing Limited, 2007, pp.1-23.
  23. “Jobless Youths and the NEET Problem in Japan,” Social Science Japan Journal, 10(1), 2007, pp.23-40.
  24. 「若年無業の経済学的再検討」『日本労働研究雑誌』567, 2007年10月, 97-112頁.
  25. 「前職が非正社員だった離職者の正社員への移行について」『日本労働研究雑誌』580号(2008年11月号), 61-77頁.
  26. “The Endless Ice Age-A Review of the Cohort Effect in Japan”(with Souichi Ohta and Ayako Kondo), The Japanese Economy, Vol.35, No.3, Fall 2008, pp.55-86.
  27. 『希望学1 希望を語る—社会科学の新たな地平へ』(東大社研、宇野重規氏と共編著)東京大学出版会, 2009年4月, 295頁.
  28. 『希望学2 希望の再生—釜石の歴史と産業が語るもの』(東大社研、中村尚史氏と共編著)東京大学出版会, 2009年5月, 344頁.
  29. 『希望学3 希望をつなぐ—釜石からみた地域社会の未来』(東大社研、中村尚史氏と共編著)東京大学出版会, 2009年6月, 341頁.
  30. 『希望学4 希望のはじまり—流動化する世界で』((東大社研、宇野重規氏と共編著)東京大学出版会, 2009年7月, 295頁.
  31. 『人間に格はない—石川経夫と2000年代の労働市場』ミネルヴァ書房, 2010年2月, 312頁.
  32. “Long-term Effects of a Recession at Labor Market Entry in Japan and the United States” (with Ayako Kondo and Souichi Ohta), Journal of Human Resources Vol.45, No.1, Winter 2010, pp.157-196.
  33. 「2009年の失業—過去の不況と比べた特徴」『日本労働研究雑誌』598号, 2010年5月号, 5-17頁.
  34. 『希望のつくり方』、岩波新書、2010年10月、226頁.
  35. “Have Jobs and Hope Gone Forever in Japan? From Family and Firms to a New Social Network,” Purnendra Jain and Brad Williams(eds.) Japan in Decline: Fact or Fiction? Folkestone: Global Oriental, 2011, pp.187-204.
  36. “Non-permanent employees who have become permanent employees: What awaits them after crossing status or firm borders to become “permanent”” Japan Labor Review Vol.8, Number 3, 2011, pp.28-55.
  37. 『増補改訂 14歳からの仕事道』イースト・プレス, 2011年9月, 179頁.
  38. “Young, Japanese, and Not in Education, Employment, or Training: Japan's Experience with the NEET Phenomenon,“ Sawako Shirahase (ed.) Demographic Change and Inequality in Japan, Melbourne: Trans Pacific Press, 2011, pp.76-97.
  39. 「震災対策にみる雇用政策の未来」『日本労働研究雑誌』622号,2012年5月号,46-59頁.
  40. “Future Employment Policy Suggested by the Post-Earthquake Response,” Japan Labor Review Vol.9, Number 4, 2012, pp.86-104.
  41. 『希望学 あしたの向こうに—希望の福井、福井の希望』、(東大社研と共編著)、東京大学出版会、2013年7月、429頁.
  42. 『孤立無業(SNEP)』、日本経済新聞出版社、2013年8月、236頁.
  43. 「孤立無業(SNEP)について—『社会生活基本調査』匿名データによる分析」(高橋主光氏との共著)、小川一夫・神取道宏・塩路悦朗・芹澤成弘編『現代経済学の潮流2013』、東洋経済新報社、2013年、71-110頁.(日本経済学会・石川賞)
  44. “The Solitary Non-Employed Persons (SNEPs): A New Concept of Non-Employment”, Japan Labor Review Vol.10, Number 4, 2013, pp.6-15.
  45. 『<持ち場>の希望学-釜石と震災、もう一つの記憶』(中村尚史との共編著)、東京大学出版会、2014年12月、432頁.
  46. 『危機と雇用 災害の労働経済学』、岩波書店、2015年2月、256頁.(受賞 第30回 冲永賞)
  47. 「東日本大震災が仕事に与えた影響について」『日本労働研究雑誌』653号、2014年12月号、100-120頁.

今後の研究テーマ

(1) 危機対応の社会科学(危機対応学)
Social Sciences of Crisis Thinking
社会に発生する様々な危機について、そのメカニズムと対応策を社会科学の観点から考察する新たな学問として、社会科学研究所の全所的プロジェクト(2016年度~19年度)として「危機対応の社会科学」を推進する。危機への対応に向けた方法とその帰結を、社会に生きる人々が広く認知し、なかでも危機によって影響される人々への周知が行き届いた上で、適切に履行するための条件や環境に着目する。危機対応学は、危機を危機として認識し、行動することを可能とする社会状況について考察する。
(2) 希望の社会科学(希望学)
Social Sciences of Hope
希望を将来の実現に向けた願望であると同時に、将来についての具体的な展望であり、そこに一定の実現可能性の見込みを伴うことで個人の現在の幸福感に少なからず影響を与える、将来に対する期待の形成状況とみなしたとき、希望が個人のおかれた社会環境といかなる連関を有するかを実態的に解明する。
(3) 無業者・不安定雇用者の研究
Researches for Non-employed and Unstable Employed Persons in Japan
求職活動中の無業者である完全失業者、就職活動を断念した若年無業者(在学、有配偶を除く)であるニート、未婚無業(20~59歳)であると同時にふだんずっと一人か家族とのみ一緒にいる孤立無業者(SNEP)、中高年の求職断念者、フリーターを含む低所得就業者など、良好な就業機会に恵まれない人々についての研究。さらには無業者、不安定雇用者、安定雇用者のあいだで移動が制限されつつある状況を、労働市場の多重構造化と捉え、その構造を解明する。さらに法基準の曖昧な呼称である「正規・非正規」の区分に代わり、客観的で厳密な「無期・有期雇用」契約を主軸とした雇用研究を進める。
(4) 災害が雇用に与える影響に関する研究
Researches for the Influence of Employment on the Disasters
東日本大震災などの自然災害が雇用にもたらす影響について、データ分析や実地調査などの観点から多角的に研究する。それによって今後予想される大地震などによる被害を最小限にとどめるための方策を明らかにする。

2016年度の教育活動

東京大学大学院経済学研究科 「労働市場分析I」(S1・S2ターム)、「労働市場分析Ⅱ」(A1・A2ターム)
東京大学経済学部・法学部 「労働経済」(A1・A2ターム)
東京大学教養学部 学術フロンティア講義「本郷文系研究所フロンティア講義」(代表教員を担当)

東京大学 社会科学研究所

〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1

東京大学社会科学研究所

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